メットライフ生命「#老後を変える」編集部 2018.5.25この記事の所要時間:約6分

世界を広く見渡すと、タバコを吸わない社会に変わってきています。一方、日本では喫煙率が減少しつつありますが、まだ喫煙者が多いのが現状です。

厚生労働省「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」によると2016年の段階で喫煙率は男性で30.2%、女性で8.2%です。

2020年の東京オリンピックがすぐそこに近づいてきている中、国も禁煙活動にさらなるアクセルを踏みました。

「2020年東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会の準備及び運営に関する施策の推進を図るための基本方針」において、受動喫煙防止対策の強化が明記されることに。そこで、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会関係府省庁連絡会議の下に、受動喫煙防止対策強化検討チームを立ち上げ、検討を進めています。

厚生労働省によると、日本人のがんによる死亡の危険度は喫煙によって高くなっていることがわかります(「第2回たばこ対策関係省庁連絡会議 資料7 喫煙の健康影響について」平成18年より、下記の図)。特に影響が大きい例では喫煙男性の肺がんによる死亡率が非喫煙者に比べて約4.5倍高くなっているほか、それ以外の多くのがんについても、喫煙による危険性が増大することが報告されています。

 

がんの部位別にみた死亡についての相対危険度 出典:厚生労働省「第2回たばこ対策関係省庁連絡会議 資料7 喫煙の健康影響について」平成18年を基に作成

 

英国の医学雑誌「THE LANCET(※1)」によると、喫煙はがんに限らずさまざまな病気につながる死亡要因のトップであることが判明しています。2007年に国内において非感染性疾患と外因による死亡につながっていた危険因子を調べたところ、最も多くの死亡に関連していたのは喫煙だったのです。この調査の中で死亡83万4000件のうち、喫煙は12万9000件に関連しておりトップでした。2位が10万4000件の高血圧だったことがわかりました。

死亡要因だけではない、喫煙行動が医療費を押し上げる?

喫煙行動は、健康状態を悪化させるだけではありません。喫煙の時間が増えたり、我慢をしたりすることで仕事の生産性を下げることにつながるほか、医療費負担が増えることも。これは個人にとってだけではなく、雇用する企業にとってもデメリットにつながります。

日本人男女を対象に医療費と喫煙習慣の関連を検討した調査(※2)では、禁煙した人の年間医療費は減少傾向にあるとされます。

 

禁煙した人の年間医療費 出典:厚生労働科学研究費補助金 第3次対がん総合戦略研究事業「効果的な禁煙支援法の開発と普及のための制度化に関する研究」報告書を基に作成

 

禁煙を企業が促進する取り組みが続々

個人の健康問題や受動喫煙による周囲への影響、そして会社からみた時の生産性やコスト面などタバコには様々な問題があります。先進国の多くは「タバコを吸わないのが当たり前」になりつつあるのです。

日本でも、この考え方は広まっています。たとえば日本旅館「星のや」などを運営する株式会社星野リゾートは、グループ全体で喫煙者の採用をしない取り組みを数年前から実施し、話題を集めました(※3)。

多くの企業が社員の禁煙を促進する活動に注目をしている中、課題はやはりタバコのやめづらさです。タバコに含まれるニコチンは依存性があるので、突然やめようとしても、なかなか実現できないのが現状です。

世界禁煙デー。日本でも原則屋内禁煙に?」でも取り上げたように、禁煙をサポートしてくれる禁煙補助薬などを使うことで禁煙が継続し完全にタバコから卒業できる卒煙状態になるよう、より高い継続率を目指すためにアプリを併用するユニークなプログラムを始めた会社もあります。

メットライフが社員に向けて導入したのは、ニコチンガムと卒煙支援アプリを併用した「卒煙プログラム」です。ニコチンガムを自宅に配送し利用してもらい、ニコチン離脱症状を軽減することで日々の禁煙をサポートします。さらにこの卒煙を目指すプログラムには、指導員が協力してくれるのです。つまり、1日30秒程度の自己申告記録に基づき、チャット形式で一人ひとりの状況に応じたフォローやアドバイスをしながらその状況を見守ってくれます。定期的なオンライン面談による6ヵ月のサポートをすることで、禁煙の継続を促しながら卒煙を目指すプログラムです。

 

アプリの使用イメージ

 

会社で働いていると、禁煙外来へ定期的に行く時間がなかなか取れないという人も多いはずです。そのため禁煙ができなくなっては本末転倒ですね。そこでオンラインによるサポートを行うことにしたそうです。

実際にこの卒煙プログラムに参加したメットライフ生命 宇都宮支社の伊藤寿英さんは「昨年から体調を崩しやすくなったことや、40歳という年齢の節目や仕事上の節目が重なり、家族や子供への影響も考え、卒煙プログラムに参加しました」と参加の動機を振り返ります。

 

メットライフ生命 宇都宮支社の伊藤寿英さん

 

「以前に禁煙を試みた際には、自身の決意が弱かったために失敗しましたが、最後の挑戦と思い、絶対に卒煙したい」と、固い決意を語ります。また「一緒に仕事している仲間も、私が卒煙しようとしている姿を見て、自らも卒煙をしたいと思うようになって欲しい」と、この取り組みが広がることに期待を寄せています。

同僚に誘われ気軽に参加したというメットライフ生命 リテンションマネジメント部の大桑博美さんにも話を聞きました。「何かに頼って『卒煙』に取り組んだことがないので『卒煙支援アプリ×オンライン卒煙指導』で本当に卒煙できるのか試してみたかった」ときっかけを語ります。

 

メットライフ生命 リテンションマネジメント部の大桑博美さん

 

「個人的なことですが、去年は病気で体調不良が続き、健康の大切を改めて実感しました。老後の健康のためにも、今、一歩を踏み出したいです」と、卒煙に向けた決意を語ってくれました。

禁煙を企業が促進する取り組みが続々

禁煙治療は、ニコチンには強い依存性があるにもかかわらず、通院と通院の間の院外・在宅の『支援の空白』となる期間が2週間〜1ヵ月もあるのが一般的です。その間には医療機関が何もフォローできなかったのが、従来型の禁煙プログラムの課題でした。

この課題を身近にあるデバイス上のアプリで解消することができます。家にいて保健師などの支援者とのコミュニケーションがない期間でも、アプリを介することで支援を可能にしています。禁煙に挑戦する人も、さすがに毎日病院などに通うわけにはいきませんし、支援者に毎日電話でフォローというわけにもいきません。そこをオンラインでサポートするのです。

アプリで始められるという気軽さと、オンラインでの継続的なサポートという、今の時代だから可能になった禁煙プログラムは、過去に禁煙に失敗した多くの喫煙者の助けになるかもしれません。禁煙がトレンドとなりつつある今、新たな方法で禁煙に挑戦して、健康な老後を目指してはいかがでしょう。

 

※1 出典:THE LANCET 日本特集号(2011年9月)日本:国民皆保険達成から50年
なぜ日本国民は健康なのか(渋谷健司「我が国の保健医療制度に関する包括的実証研究」平成22年度-平成24年度総合研究報告書 : 厚生労働科学研究費補助金政策科学総合研究事業 (政策科学推進研究事業)より)

※2 出典:厚生労働科学研究費補助金(第3次対がん総合戦略研究事業)分担研究報告書 職域における効果的な禁煙支援法の開発と普及のための制度化に関する研究(平成17年度)より

※3 出典:星野リゾートグループ 採用サイトより

※このコンテンツは、2018年5月現在の情報に基づくものです。

※このコンテンツは、一般的な情報提供を目的としており、特定の製品・サービスや特定の医師・医療機関について誘引または推奨することを意図するものではなく、また、お客さま個人の心身の状態を踏まえた医療上のアドバイスを提供するものではありません。お客さまがご自身の治療方法・健康法を開始または変更する場合はその前に、医療専門家にご相談ください。

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Posted: May 25, 2018