利率変動型一時払終身保険（米ドル建 16）/利率変動型一時払終身保険（豪ドル建 16）
変額終身保険特約（16）、円建終身保険移行特約（16）
運用情報
特別勘定の基本情報
グローバルバランス型（米ドル）
2025年3月19日現在
ユニット価格：13.14
USドル
| 運用開始日 |
2016年8月15日（当初ユニット価格は10.00です） |
| 運用方針 |
主に先進国の株式先物、債券先物などに投資を行い、機動的に配分比率を変更することでリスクを一定水準以下に保ちつつ、特別勘定資産の成長を目指した運用を行います。 |
| 主たる投資対象 |
運用にあたっては、主にパインブリッジ・インベストメンツ株式会社が設定・管理・運用する国内籍投資信託「VLグローバルバランスファンド＜米ドルコース＞（適格機関投資家向け）」を用います。 |
| ファンドの運用会社 |
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 |
| 運用関係費用 |
特約の積立金に対して年0.396%（税込） |
グローバルバランス型（豪ドル）
2025年3月19日現在
ユニット価格：11.95
豪ドル
| 運用開始日 |
2016年8月15日（当初ユニット価格は10.00豪ドルです） |
| 運用方針 |
主に先進国の株式先物、債券先物などに投資を行い、機動的に配分比率を変更することでリスクを一定水準以下に保ちつつ、特別勘定資産の成長を目指した運用を行います。 |
| 主たる投資対象 |
運用にあたっては、主にパインブリッジ・インベストメンツ株式会社が設定・管理・運用する国内籍投資信託「VLグローバルバランスファンド＜豪ドルコース＞（適格機関投資家向け）」を用います。 |
| ファンドの運用会社 |
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 |
| 運用関係費用 |
特約の積立金に対して年0.396%（税込） |
ユニット価格・騰落率・推移グラフ
- ※ 入力または指定された日付・期間のいずれかが土日祝日および当社休業日（12月31日〜1月3日）の場合には、その前営業日のユニット価格を表示します。また特別勘定の運用開始日以前を指定された場合には、当該日のユニット価格は表示されません。
- ※ ユニット価格の変動幅・騰落率は過去の実績であり、将来の運用利回りを保証するものではありません。
- ※ 運用開始日を選択した場合は、各特別勘定の運用開始日のユニット価格を表示します。各特別勘定の運用開始日については、上記の各特別勘定の運用開始日欄をご覧ください。
運用レポート
月次運用レポート
2025年02月分の速報版
ユニット価格の推移一覧
2025年02月分
特別勘定の運用レポート
年次運用レポート（特別勘定のしおり）
過去の月次運用レポート(バックナンバー)
過去3年以内のレポートを掲載しています。
変額終身保険特約（16）
ご負担いただく費用について
- 変額終身保険特約（16）を付加した場合は、次の費用を差し引きます。
| 項目 |
費用 |
ご負担いただく時期 |
| 保険関係費用 |
この特約の締結にかかる費用(契約時費用) |
特約一時払保険料に対して10％ |
契約時に、特約一時払保険料から差し引きます。 |
| この特約の（災害）死亡・高度障害保障や維持のための費用 |
特約の積立金に対して年 0.42％ |
日々、特約の積立金から差し引きます。 |
| 運用関係費用(*)
| 特別勘定の運用により発生する費用 |
特約の積立金に対して年 0.396％（税込） |
日々、特約の積立金から差し引きます。 |
| * |
運用関係費用には、上記のほか信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料などがかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は特別勘定がその保有資産から負担するため、お客さまに間接的にご負担いただき、特別勘定のユニット価格に反映されます。なお、運用関係費用は、運用手法の変更、運用資産額の変動などにより将来変更される場合があります。 |
解約返戻金額が一時払保険料を下回る可能性について
- この特約の積立金（特約一時払保険料から契約時費用を差し引いた金額）は主に投資信託を通じ、特別勘定の運用方針にそって株式先物や債券先物などで運用されます。したがいまして、運用の対象となる株式市場や債券市場などが下落した場合には、この特約の積立金も減少します。また、この特約における通貨建以外の資産を運用対象としているものについては、為替変動の影響を受けます。そのため、運用実績によっては、この特約の解約返戻金額・保険金額が特約一時払保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
- この特約の積立金はレバレッジ取引をおこないます。レバレッジ取引により、特別勘定のユニット価格が大きく変動する場合があります。そのため、大きな収益を得られる可能性がある一方で、大きな損失が生じる可能性があります。なお、主契約の積立金に影響を与えるものではありません。
- この特約の積立金額・解約返戻金額・保険金額に最低保証はありません。そのため、特別勘定の運用実績によっては、この特約の積立金額・解約返戻金額・保険金額がゼロになるおそれがあります。
- 主契約における市場価格調整およびこの特約の特別勘定の運用実績によっては、解約返戻金額が一時払保険料合計額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
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