「ライフインベスト」は、毎月、無理のない保険料で、コツコツと長期投資を始められる変額保険です。生命保険として万一の保障がある安心に加えて、7つの特別勘定にご自分で資産を配分でき、投資リスクをコントロールしながらの資産形成が可能です。
死亡・高度障害保険金は基本保険金額を最低保証
- 被保険者が死亡または所定の高度障害状態になったとき、死亡・高度障害保険金をお受け取りいただけます。
- 死亡・高度障害保険金額は、基本保険金額または死亡・高度障害保険金の支払事由が生じた日の積立金額のいずれか大きい額となります。
特別勘定の運用実績に応じた満期保険金を受け取れる
- 保険料から所定の費用を控除した金額を特別勘定により運用し、積立金に反映させます（増減します）。
- 保険期間満了時の積立金額を、満期保険金額としてお受け取りいただけます。
満期保険金額に最低保証はありません。払込保険料累計額を下回る場合があります。
詳しくは、「詳細」ページにてご確認ください。
特別勘定とは、他の保険種類にかかわる資産とは区分して管理・運用するために設定された勘定のことをいいます。
満期保険金額に最低保証はありません。払込保険料累計額を下回る場合があります。
- 記載の図はイメージであり、将来の積立金額、満期保険金額などを保証するものではありません。
ご契約時の保障と保険料の算出方法について
次のいずれかより選べます。
- 毎回の払込保険料を指定して、基本保険金額を算出する方法（保険料建）
- 基本保険金額を指定して、毎回の払込保険料を算出する方法（保険金建）
保険期間はライフプランにあわせて選択可能
特別勘定は7種類から選択可能
特別勘定は、国内外の株式や債券などに投資する7種類からお選びいただけます。
バランス型30、バランス型50、バランス型70はあらかじめ複数の資産に分散投資されています。
詳しくは、「詳細」ページにてご確認ください。
この商品は、（一社）生命保険協会が実施する「変額保険販売資格試験」に合格し、当社の変額保険販売資格の登録を受けた生命保険募集人のみが販売することができます。
ライフインベストの諸費用とリスクについて
この保険には、お客さまにご負担いただく各種費用があります。また変額保険のため運用リスクがあります。メットライフ生命では、特にご注意いただきたい事項をお客さまにより正確にお伝えするため、以下あわせて必ずお読みください。
諸費用についてご確認ください
この保険にかかる諸費用とは以下の費用の合計をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。
保険関係費用について
「保険関係費用」とは、以下の費用をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。
| 項目 | 費用 | 時期・控除方法 |
|---|---|---|
| 保険契約の締結・維持および保険料の収納に必要な費用 | 下記の＊を参照 | 特別勘定への繰り入れの際に保険料から差し引きます。 |
| 特別勘定の管理に必要な費用 | 各特別勘定の積立金額に対して、年率0.37％ | 左記の365分の１を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。 |
| 基本保険金額保証に関する費用 | 各特別勘定の積立金額に対して、年率0.08％ | 左記の365分の１を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。 |
| 死亡保障などに必要な費用 | 下記の＊を参照 | 契約日始および月単位の契約応当日始に積立金から差し引きます。 |
| 保険料払込免除に関する費用 | 保険料に対して、0.1％〜0.2％（保険料払込期間に応じます）を乗じた金額 | 特別勘定への繰り入れの際に保険料から差し引きます。 |
- 被保険者の年齢、性別などにより異なるため、具体的な金額や上限額を表示することができません。
- 特別条件特約が付加され、特別保険料領収法が適用された場合は、特別保険料をご負担いただきます。特別保険料は、特別勘定では運用しません。
運用関係費用について
「運用関係費用」とは、特別勘定の運用にかかわる費用で、特別勘定ごとに定められています。各特別勘定の積立金額に対して以下の運用関係費用の365分の1を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。
| 特別勘定名 | 運用関係費用（年率） |
|---|---|
| バランス型30 | 1.100％（税抜1.000%） |
| バランス型50 | 1.100％（税抜1.000%） |
| バランス型70 | 1.100％（税抜1.000%） |
| 日本株式型 | 0.638％（税抜0.580%） |
| 世界株式型 | 0.770％（税抜0.700%） |
| 世界債券型 | 0.770％（税抜0.700%） |
| 短期金融市場型 | 0.044％（税抜0.040%） |
- 運用関係費用には、別途、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料などがかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は、特別勘定がその保有資産から負担するため、お客さまに間接的にご負担いただき、特別勘定のユニット価格に反映されます。なお、運用関係費用は、運用手法の変更、運用資産額の変動などにより将来変更される場合があります。
ご参考上記の運用関係費用、特別勘定の管理に必要な費用、基本保険金額保証に関する費用の合計
| 特別勘定名 | 運用関係費用 （年率・税込） |
保険関係費用（年率） | 合計（年率） | |
|---|---|---|---|---|
| 特別勘定の管理 に必要な費用 |
基本保険金額保 証に関する費用 |
|||
| バランス型30 | 1.100％ | 0.37％ | 0.08％ | 1.550％ |
| バランス型50 | 1.100％ | 1.550％ | ||
| バランス型70 | 1.100％ | 1.550％ | ||
| 日本株式型 | 0.638％ | 1.088％ | ||
| 世界株式型 | 0.770％ | 1.220％ | ||
| 世界債券型 | 0.770％ | 1.220％ | ||
| 短期金融市場型 | 0.044％ | 0.494％ | ||
- 保険関係費用は、上記以外にも保険契約の締結・維持および保険料の収納に必要な費用、死亡保障などに必要な費用、保険料払込免除に関する費用があります。
積立金移転費用について
| 積立金移転費用 | 時期・控除方法 |
|---|---|
| 1保険年度につき 15回目まで 無料
16回目以降 1回につき2,500円
|
移転の都度、移転前の特別勘定の積立金から差し引きます。 |
- 積立金移転費用の回数・金額は、将来変更されることがあります。
年金を管理するための費用について
年金支払特約・年金移行特約を付加し、保険金・解約返戻金を年金で受け取られる場合、毎年の年金受取時に年金を管理するための費用（年金額の1.00％）が差し引かれます（費用の割合は将来変更されることがあります）。
解約控除について
解約控除とは、解約時、減額時および定額払済終身保険への変更時にご負担いただく費用です。保険契約を解約、減額または定額払済終身保険に変更される場合には、契約日から10年間は、経過期間（保険料をお払い込みいただいた年月数）などに応じて、積立金から所定の金額が差し引かれます。この差し引かれる金額については、経過期間などにより異なるため、一律には記載できません。
リスクについてご確認ください
この保険にはお客さまにご注意いただきたいリスクがあります。
この保険には、運用リスクがあります
- この保険は、積立金が主に投資信託を通じ、各特別勘定の運用方針にそって国内外の株式や債券などに投資される変額保険です。したがって、運用の対象となる株価や債券価格の下落、為替の変動などにより、解約返戻金、満期保険金などの受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。なお、解約返戻金額、満期保険金額に最低保証はありません。
- 特別勘定資産の運用には、投資リスクがあります。投資リスクには、価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリーリスクなどがあります。
- ご契約後に積立金の移転（勘定移転）を行う場合、特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が変わることがあります。
- 特別勘定における資産運用の結果が契約者の期待どおりでなかった場合でも、当社または第三者が契約者に何らかの補償・補填をすることはありません。投資リスクを含む運用リスクは契約者に帰属し、契約者が損失を被ることがあります（自己責任原則）。
- 詳しくは｢特別勘定のしおり｣をご覧ください。
解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回る場合があります
運用実績が好調な場合であっても、解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
この保険は、特別勘定資産の運用実績に応じて積立金額、解約返戻金額、満期保険金額などが変動（増減）する変額保険です。運用の対象となる資産の下落や為替の変動などにより、解約返戻金、満期保険金などのお受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。また、ご契約の期間中は所定の費用がかかります。
このホームページの情報は、保険商品について一定の項目のみを表示（2020年11月2日現在）したものであって、保険商品の内容のすべてが記載されているものではありません。また表示の保険料は一例であり、年齢・性別・保障内容などの前提条件によって異なります。保障内容などのほかの要素も考慮し、総合的にご検討ください。商品の詳細はパンフレットや契約概要などを、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。
D2011-0004
