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マイ フレキシィのお支払い条件

主契約
終身医療保障保険(無解約返戻金型)

3つの保険契約の型 1 2 3 によって、給付金名称、お支払い条件が異なります。

1入院一時金型

疾病入院
一時金
病気で1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 入院給付金日額×20倍
災害入院
一時金
ケガで1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 入院給付金日額×20倍
支払限度
それぞれ、1回の入院につき1回を限度、通算支払限度1,000日
  • 疾病・災害入院一時金が支払われた場合は、それぞれ、入院日数にかかわらず、通算支払限度に20日を算入

2短期入院一時金型(60日型)

短期疾病
入院一時金
病気で1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 入院給付金日額×10倍
短期災害
入院一時金
ケガで1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 入院給付金日額×10倍
疾病入院
給付金
病気で11日以上入院されたとき
お受け取り額
11日目以降
入院給付金日額×(入院日数-10日)
災害入院
給付金
ケガで11日以上入院されたとき
お受け取り額
11日目以降
入院給付金日額×(入院日数-10日)
支払限度
疾病入院給付金等および災害入院給付金等は、それぞれ、1回の入院の支払限度60日、通算支払限度1,000日
(短期疾病・災害入院一時金は、それぞれ、1回の入院につき1回を限度)
  • 短期疾病・災害入院一時金が支払われた場合は、それぞれ、入院日数にかかわらず、1回の入院の支払限度および通算支払限度に10日を算入

3入院日数連動型(60日型)

疾病入院
給付金
病気で1日以上入院されたとき
お受け取り額
入院給付金日額×入院日数
災害入院
給付金
ケガで1日以上入院されたとき
お受け取り額
入院給付金日額×入院日数
支払限度
それぞれ、1回の入院の支払限度60日、通算支払限度1,000日
複数回入院したときのお取り扱い
(主契約 入院日数連動型 60日型の場合)
病気で入院後、退院された日の翌日からその日を含めて20日後病気で入院された場合
疾病入院給付金が支払われることとなった最終の入院の退院日の翌日からその日を含めて60日以内に開始した入院は、それらの入院が同一の原因であるか否かにかかわらず、「1回の入院」として取り扱います。
病気で入院後、退院された日の翌日からその日を含めて70日後病気で入院された場合
疾病入院給付金が支払われることとなった最終の入院の退院日の翌日からその日を含めて60日経過後に開始した入院は、「1回の入院」ではなく「新たな入院」として取り扱います。
病気で入院後、退院された日の翌日からその日を含めて20日後ケガで入院された場合
疾病入院給付金が支払われる入院と災害入院給付金が支払われる入院を「1回の入院」として取り扱うことはありません。

3つの保険契約の型 1 2 3 には、それぞれ骨髄ドナー入院給付金の保障があります。

骨髄ドナー入院給付金
骨髄ドナー(提供者)として所定の手術を受けるために、1日以上入院されたとき
ただし、責任開始時の属する日からその日を含めて1年以内に入院が終了した場合を除きます
お受け取り額
入院給付金日額×10倍
支払限度
1回限り
  • 骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の提供者と受容者が同一人となる自家移植の場合を除きます。
  • 骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の採取手術は、血縁者間で行われる移植における採取手術と骨髄バンクを介しての非血縁者間で行われる移植における採取手術があります。骨髄バンクを介して非血縁者として採取手術を行い骨髄ドナーとなるには、骨髄バンクへの事前登録が必要であり、提供時においても所定の条件を満たす必要があります。詳しくは、「日本骨髄バンク」のホームページ(https://www.jmdp.or.jp/)などをご確認ください。
責任開始時の属する日からその日を含めて1年以内に入院が終了した場合は支払われません。
  • 保険契約の型の変更は取り扱いません。
  • 保険契約のそれぞれの型の「1回の入院」をご確認ください。
  • 日帰り入院」の定義についてもご確認ください。
  • 給付金等については総称を用いている場合があります。詳しくはページ下部をご確認ください。

先進医療特約

先進医療
給付金
所定の先進医療による療養を受けられたとき
お受け取り額
先進医療にかかる技術料と同額
支払限度
通算支払限度2,000万円
先進医療支援給付金
先進医療給付金が支払われる療養を受けられたとき
お受け取り額
先進医療にかかる技術料相当額の20%
支払限度
1回の療養につき100万円
  • 当社の先進医療の特約には、重複してご契約いただくことはできません。
  • 医療行為や医療機関および適応症などによっては給付対象とならないことがありますのでご注意ください。
  • 先進医療特約は10年ごとに更新されます。ただし、更新時に当社がこの特約の締結を取り扱っていないときなどは更新されません。

健康サポート特則

主契約の保険契約の「型」によってお支払い条件が異なります。

健康サポート給付金
1入院一時金型
健康サポート給付金支払対象期間の満了時に生存し、かつその期間中に疾病・災害入院一時金のお支払いがなかったとき
2短期入院一時金型(60日型)
健康サポート給付金支払対象期間の満了時に生存し、かつその期間中に短期疾病・災害入院一時金のお支払いがなかったとき
3入院日数連動型(60日型)
健康サポート給付金支払対象期間の満了時に生存し、かつその期間中に継続10日以上の疾病・災害入院給付金のお支払いがなかったとき
お受け取り額
健康サポート給付金支払対象期間が3年の場合[3年型の場合]
  • 3年ごとに、入院給付金日額×10倍
健康サポート給付金支払対象期間が5年の場合[5年型の場合]
  • 5年ごとに、入院給付金日額×10倍
支払年齢上限
最長100歳まで
  • 骨髄ドナー入院給付金は含みません。
  • 健康サポート給付金支払対象期間とは、契約日または健康サポート給付金支払基準日からその直後に到来する健康サポート給付金支払基準日の前日までの間をいいます。
  • この特則は契約締結時のみ付加できます。また、この特則の解約はできません。

八疾病延長入院特約

八疾病延長入院給付金
ガン(悪性新生物・上皮内新生物)・糖尿病・心疾患・高血圧性疾患・脳血管疾患・肝疾患・腎疾患・膵疾患のいずれかの治療を目的として1日以上入院されたとき
お受け取り額
主契約の入院給付金日額×入院日数
支払限度
なし
  • 主契約の疾病・災害入院給付金等が支払われる期間(主契約が入院一時金型の場合は、実際の入院期間ではなく、入院を開始した日からその日を含めて20日間)はお支払いしません。

手術総合特約

こちらはT型で、手術給付金基準額 5,000円の場合のお支払い条件になります。

入院手術
給付金
所定の手術または先進医療に該当する所定の手術を入院中に受けられたとき
お受け取り額
1回につき 10万円
支払限度
なし
外来手術
給付金
所定の手術または先進医療に該当する所定の手術を外来で受けられたとき
お受け取り額
1回につき 25,000円
支払限度
なし
  • 公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に手術料の算定対象として列挙されている診療行為など所定の手術が対象となります。
  • 手術および外来手術が以下の場合はお支払いしません。
    創傷処理/皮膚切開術/デブリードマン/骨または関節の非観血的整復術、非観血的整復固定術および非観血的授動術/抜歯手術/鼓膜切開術/鼻腔粘膜焼灼術、下甲介粘膜焼灼術および高周波電気凝固法による鼻甲介切除術/ 鼻内異物摘出術および外耳道異物除去術/角膜・強膜異物除去術、結膜下異物除去術および結膜結石除去術
放射線治療給付金
所定の放射線治療(血液照射は除く)または先進医療に該当する放射線照射または温熱療法を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 10万円
支払限度
なし
ただし、直前の放射線治療を受けられた日からその日を含めて60日の間に1回を限度
骨髄ドナー手術給付金
骨髄ドナー(提供者)として所定の手術を受けられたとき
ただし、この特約の責任開始時の属する日からその日を含めて1年以内にその手術を受けた場合を除きます
お受け取り額
5万円
支払限度
1回限り
  • 骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の提供者と受容者が同一人となる自家移植の場合を除きます。
  • 骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の採取手術は、血縁者間で行われる移植における採取手術と骨髄バンクを介しての非血縁者間で行われる移植における採取手術があります。骨髄バンクを介して非血縁者として採取手術を行い骨髄ドナーとなるには、骨髄バンクへの事前登録が必要であり、提供時においても所定の条件を満たす必要があります。詳しくは、「日本骨髄バンク」のホームページ(https://www.jmdp.or.jp/)などをご確認ください。
この特約の骨髄ドナー手術給付金の保障は、責任開始時の属する日からその日を含めて1年を経過した日の翌日から保障を開始します(1年間の保障されない期間があります)。
  • この特約はT型、U型があり、給付金額が異なります。特約の型の変更は取り扱いません。

三疾病一時金特約

こちらは、特約一時金額 100万円の場合のお支払い条件になります。

ガン一時金
ガン責任開始日前を含めて初めてガン(悪性新生物・上皮内新生物)と診断確定されたとき、2回目以降は診断確定されたガンで所定の手術、放射線治療、または抗がん剤治療を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 100万円
支払限度
なし
ただし、支払事由に該当するたびに1年に1回を限度
  • 支払対象となる所定の手術、放射線治療、抗がん剤治療は以下のとおりです。
手術
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に手術料の算定対象として列挙されている診療行為または輸血料の算定対象として列挙されている造血幹細胞移植
放射線治療
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に放射線治療料の算定対象として列挙されている診療行為(血液照射は除く)
抗がん剤治療
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表または歯科診療報酬点数表により所定の抗がん剤にかかる薬剤料または処方せん料が算定されたもの
この特約のガン一時金の保障は、責任開始時の属する日からその日を含めて91日目(ガン責任開始日)から保障を開始します(90日間の保障されない期間があります)。
心疾患
一時金
所定の手術を受けられたとき、または所定の日数の入院をされたとき
お受け取り額
1回につき 100万円
支払限度
なし
ただし、支払事由に該当するたびに1年に1回を限度
脳血管疾患一時金
所定の手術を受けられたとき、または所定の日数の入院をされたとき
お受け取り額
1回につき 100万円
支払限度
なし
ただし、支払事由に該当するたびに1年に1回を限度
  • 疾病によって日数の要件が異なります。以下をご確認ください。
急性心筋梗塞
1日以上の入院
急性心筋梗塞以外の心疾患
(狭心症、心不全、心筋症など)
継続20日以上の入院
脳卒中
(くも膜下出血 、脳内出血 、脳梗塞)
1日以上の入院
脳卒中以外の脳血管疾患
継続20日以上の入院
ガン責任開始日前のガン診断確定による無効
  • この特約のガン責任開始日の前日までにガン(悪性新生物・上皮内新生物)と診断確定されたために、ガン一時金が支払われない場合で、そのガン責任開始日前の診断確定の日からその日を含めて6ヵ月以内に契約者から申し出があったときは、この特約は無効となります。

ガン一時金特約

こちらは、特約一時金額 100万円の場合のお支払い条件になります。

ガン一時金
責任開始日前を含めて初めてガン(悪性新生物・上皮内新生物)と診断確定されたとき、2回目以降は診断確定されたガンで所定の手術、放射線治療、または抗がん剤治療を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 100万円
支払限度
なし
ただし、支払事由に該当するたびに1年に1回を限度
  • 支払対象となる所定の手術、放射線治療、抗がん剤治療は以下のとおりです。
手術
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に手術料の算定対象として列挙されている診療行為または輸血料の算定対象として列挙されている造血幹細胞移植
放射線治療
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に放射線治療料の算定対象として列挙されている診療行為(血液照射は除く)
抗がん剤治療
公的医療保険制度における医科診療報酬点数表または歯科診療報酬点数表により所定の抗がん剤にかかる薬剤料または処方せん料が算定されたもの
この特約の保険期間の始期の属する日からその日を含めて91日目から保障を開始します(90日間の保障されない期間があります)。
責任開始日前のガン診断確定による無効
  • この特約の責任開始日の前日までにガン(悪性新生物・上皮内新生物)と診断確定されていた場合は、契約者または被保険者がその事実を知っているかいないかにかかわらずこの特約は無効となります。

女性疾病入院特約

こちらは、女性疾病入院給付金日額 5,000円の場合のお支払い条件になります。また、特約の型によって、給付金名称、お支払い条件が異なります。

1入院一時金型

女性疾病入院一時金
所定の女性疾病で1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 10万円
支払限度
1回の入院につき1回を限度、通算支払限度1,000日
  • 女性疾病入院一時金が支払われた場合は、入院日数にかかわらず、通算支払限度に20日を算入

2短期入院一時金型(60日型)

短期女性疾病入院一時金
所定の女性疾病で1日以上入院されたとき
お受け取り額
一律 5万円
女性疾病入院給付金
所定の女性疾病で11日以上入院されたとき
お受け取り額
11日目以降の1日につき5,000円
支払限度
短期女性疾病入院一時金・女性疾病入院給付金は、1回の入院の支払限度60日、通算支払限度1,000日(短期女性疾病入院一時金は、1回の入院につき1回を限度)
  • 短期女性疾病入院一時金が支払われた場合は、入院日数にかかわらず、1回の入院の支払限度および通算支払限度に10日を算入

3入院日数連動型(60日型)

女性疾病入院給付金
所定の女性疾病で1日以上入院されたとき
お受け取り額
1日につき5,000円
支払限度
1回の入院の支払限度60日、通算支払限度1,000日
  • この特約の型は、主契約の保険契約の型と同じ型となります。
  • 主契約および女性疾病入院特約のそれぞれにおいて、1回の入院とみなす取り扱いと支払限度があります。そのため、どちらか一方のみのお支払いとなる場合があります。

女性特定部位手術・形成サポート特約

こちらはT型で、女性手術給付金基準額 5,000円の場合のお支払い条件になります。

以下は、女性特定部位手術給付金になります。

女性特定部位入院手術給付金
所定の乳房・子宮・子宮附属器(卵巣および卵管)・甲状腺および副甲状腺(上皮小体)に対する手術を入院中に受けられたとき
お受け取り額
1回につき 10万円
支払限度
なし
女性特定部位外来手術給付金
所定の乳房・子宮・子宮附属器(卵巣および卵管)・甲状腺および副甲状腺(上皮小体)に対する手術を外来で受けられたとき
お受け取り額
1回につき 25,000円
支払限度
なし
  • 手術総合特約の入院手術給付金、外来手術給付金が支払われる手術に限ります。
〈所定の乳房に対する手術〉
次のいずれかの手術であること。
ただし、再建乳房乳頭形成術、動脈(皮)弁および筋(皮)弁を用いた乳房再建術(乳房切除後)、ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後)は除きます。
  • 公的医療保険制度における医科診療報酬点数表の「第2章 特掲診療料 第10部 手術 第1節 手術料」中の「第7款 胸部」中の『乳腺』に分類される手術
  • 先進医療に該当する診療行為のうち、乳房(乳腺を含みます)に対して、器具を用い、生体に切断、摘除、修復などの操作を加える手術
    (検査、診断、計画、測定、試験、解析、検出、評価および検索を主たる目的とした診療行為ならびに輸血、注射、点滴、全身的薬剤投与、局所的薬剤投与、放射線照射および温熱療法による診療行為を除きます)
〈所定の子宮、子宮附属器(卵巣および卵管)、甲状腺および副甲状腺(上皮小体)に対する手術〉
次のいずれかの手術であること。
ただし、産科手術(帝王切開、流産手術など)は除きます。
  • 公的医療保険制度における医科診療報酬点数表の「第2章 特掲診療料 第10部 手術 第1節 手術料」中の、以下のいずれかに該当する手術
    • 「第11款 性器」中の『子宮』および『子宮附属器』に分類される手術
    • 「第6款 顔面・口腔・頸部」中の『甲状腺・副甲状腺(上皮小体)』に分類される手術
    • 「第9款 腹部」中の「骨盤内臓全摘術」
  • 先進医療に該当する診療行為のうち、以下のいずれかの部位に対して、器具を用い、生体に切断、摘除、修復などの操作を加える手術
    (検査、診断、計画、測定、試験、解析、検出、評価および検索を主たる目的とした診療行為ならびに輸血、注射、点滴、全身的薬剤投与、局所的薬剤投与、放射線照射および温熱療法による診療行為を除きます)
    • 子宮
    • 子宮附属器(卵巣および卵管)
    • 甲状腺
    • 副甲状腺(上皮小体)
  • 以下に該当する手術はお支払いしません。
産科手術(帝王切開 、流産手術など)/再建乳房乳頭形成術/動脈(皮)弁および筋(皮)弁を用いた乳房再建術(乳房切除後)/ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後)
この特約の乳房に対する手術の保障は、責任開始時の属する日からその日を含めて90日を経過した日の翌日(乳房の責任開始日)から保障を開始します。この特約の責任開始時の属する日からその日を含めて90日目までに生じた疾病や傷害を原因とした乳房に対する手術(91日目以後に受けた手術を含みます)は、支払対象にはなりません。

以下は、女性形成サポート給付金になります。

乳房再建術サポート給付金
女性特定部位手術給付金の支払事由に該当する所定の乳房に対する切除手術を受けた乳房について所定の乳房再建術を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 50万円
支払限度
乳房に対する切除手術1回につき1回を限度
乳輪・乳頭再建術サポート給付金
女性特定部位手術給付金の支払事由に該当する所定の乳房に対する切除手術を受けた乳房について所定の乳輪・乳頭再建術を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 10万円
支払限度
乳房に対する切除手術1回につき1回を限度
  • 乳房再建術サポート給付金と乳輪・乳頭再建術サポート給付金の支払事由に該当する手術を同時に受けた場合、および同時に両乳房について乳房再建術サポート給付金または乳輪・乳頭再建術サポート給付金の支払事由に該当する手術を行なった場合、それぞれの給付金をお支払いします。
悪性新生物治療脱毛時サポート給付金
診断確定された悪性新生物の治療により、頭髪に脱毛の症状が生じたと医師に診断されたとき
お受け取り額
5万円
支払限度
1回限り
  • 上皮内新生物は、保障の対象となりません。
瘢痕形成サポート給付金
瘢痕に対する所定の植皮術または瘢痕形成術を受けられたとき
お受け取り額
1回につき 10万円
支払限度
なし
  • この特約は手術総合特約とあわせて付加する必要があります。
  • この特約はT型、U型があり、給付金額が異なります。また、特約の型は手術総合特約の型と同じ型となります。

退院後・外来手術通院特約

こちらは、通院給付金日額 5,000円の場合のお支払い条件になります。

退院後通院
給付金
病気やケガによる入院の退院後、所定の通院をされたとき
お受け取り額
1日につき 5,000円
支払限度
  • 1回の入院のその退院後通院につき30日まで
  • 外来手術通院給付金とあわせて通算支払限度1,000日
  • 骨髄ドナー入院給付金が支払われる入院の退院後の通院は、退院後通院給付金のお支払いの対象ではありません。
退院後通院給付金のお支払い
退院日の翌日からその日を含めて180日以内の期間(退院後通院期間)の通院について、退院後通院給付金をお支払いします。
主契約の疾病・災害入院給付金等が支払われる入院をされ、その原因の病気・ケガの治療を目的に通院されることを要します。
外来手術通院給付金
病気やケガにより手術を外来で受けられ、所定の通院をされたとき
お受け取り額
1日につき 5,000円
支払限度
  • 1回の外来手術のその外来手術通院につき30日まで
  • 退院後通院給付金とあわせて通算支払限度1,000日
  • 外来手術を受けた日も外来手術通院給付金をお支払いします。
  • 外来での、公的医療保険制度における医科診療報酬点数表に手術料の算定対象として列挙されている診療行為など所定の手術が対象となります。なお、支払対象とならない手術があります。外来手術が以下の場合はお支払いしません。
    創傷処理/皮膚切開術/デブリードマン/骨または関節の非観血的整復術、非観血的整復固定術および非観血的授動術/抜歯手術/鼓膜切開術/鼻腔粘膜焼灼術、下甲介粘膜焼灼術および高周波電気凝固法による鼻甲介切除術/ 鼻内異物摘出術および外耳道異物除去術/角膜・強膜異物除去術、結膜下異物除去術および結膜結石除去術
外来手術通院給付金のお支払い
外来手術を受けられた日からその日を含めて180日以内の期間(外来手術通院期間)の通院について、外来手術通院給付金をお支払いします。
所定の外来手術を受けられ、外来手術を受けられた日からその日を含めて180日以内にその原因となった病気やケガの治療のために通院されることを要します。
  • 退院後通院給付金と外来手術通院給付金は重複してお支払いすることはありません(退院後通院給付金のお支払いを優先します)。

ガン通院充実特約

こちらは、退院後・外来手術通院特約の通院給付金日額 5,000円の場合のお支払い条件になります。

ガン通院充実給付金
この特約の責任開始日以後に診断確定されたガン(悪性新生物・上皮内新生物)で、診断確定された日以後に通院されたとき
お受け取り額
1日につき 5,000円
支払限度
ガン通院充実給付金支払基準期間(1年)ごとに60日まで(通算の支払日数に限度はありません)
  • 退院後・外来手術通院特約の各給付金が支払われる通院の日を除きます。
  • この特約は退院後・外来手術通院特約とあわせて付加する必要があります。
この特約の保険期間の始期の属する日からその日を含めて91日目から保障を開始します(90日間の保障されない期間があります)。
責任開始日前のガン診断確定による無効
  • この特約の責任開始日の前日までにガン(悪性新生物・上皮内新生物)と診断確定されていた場合は、契約者または被保険者がその事実を知っているかいないかにかかわらずこの特約は無効となります。
ガン診断確定後、ガンによる通院(入院前および退院後)をした場合の
「退院後通院給付金」と「ガン通院充実給付金」のお支払いについて
  • ガン通院充実給付金支払基準期間(1年)ごとに支払日数は60日を限度

骨折診断特約

こちらは、骨折診断給付金額 5万円の場合のお支払い条件になります。

骨折診断
給付金
骨折をしていると診断されたとき
お受け取り額
1回につき 5万円
支払限度
  • 90日に1回を限度
  • 通算支払回数10回
  • 診断は、医師の資格を持つ者によってなされることを要します。
この特約の保険期間の始期の属する日からその日を含めて91日目から保障を開始します(90日間の保障されない期間があります)。

認知症診断特約

こちらは、特約一時金額 100万円の場合のお支払い条件になります。

認知症診断一時金
認知症責任開始日前を含めて初めて認知症と診断確定されたとき
お受け取り額
100万円
支払限度
1回限り
軽度認知障害診断給付金
認知症責任開始日前を含めて初めて軽度認知障害と診断確定されたとき
お受け取り額
5万円
支払限度
1回限り
  • 軽度認知障害診断給付金が支払われていない場合で、認知症診断一時金が支払われるときは、認知症診断一時金とあわせて軽度認知障害診断給付金をお支払いします。
この特約の保険期間の始期の属する日からその日を含めて181日目(認知症責任開始日)から保障を開始します(180日間の保障されない期間があります)。
認知症責任開始日前の診断確定による無効
  • この特約の認知症責任開始日の前日までに認知症または軽度認知障害と診断確定されていた場合は、契約者または被保険者がその事実を知っているかいないかにかかわらず、この特約は無効となります。
この保険は主契約の保険契約の型により、給付金等の名称が異なりますが、保険商品の説明の際に、給付金等の総称を用いて包括的に説明している箇所があります。 総称とその総称に含まれる給付金等は次のとおりです。
総 称契約の型給付金等
疾病・災害入院給付金等 入院日数連動型 疾病入院給付金、災害入院給付金
短期入院一時金型 短期疾病入院一時金、疾病入院給付金、
短期災害入院一時金、災害入院給付金
入院一時金型 疾病入院一時金、災害入院一時金
疾病入院給付金等 入院日数連動型 疾病入院給付金
短期入院一時金型 短期疾病入院一時金、疾病入院給付金
入院一時金型 疾病入院一時金
災害入院給付金等 入院日数連動型 災害入院給付金
短期入院一時金型 短期災害入院一時金、災害入院給付金
入院一時金型 災害入院一時金
疾病・災害入院給付金 入院日数連動型 疾病入院給付金、災害入院給付金
短期入院一時金型 疾病入院給付金、災害入院給付金
短期疾病・災害入院一時金 短期入院一時金型 短期疾病入院一時金、短期災害入院一時金
疾病・災害入院一時金 入院一時金型 疾病入院一時金、災害入院一時金

このホームページの情報は、保険商品について一定の項目のみを表示(2021年4月1日現在)したものであって、保険商品の内容のすべてが記載されているものではありません。また表示の保険料は一例であり、年齢・性別・保障内容などの前提条件によって異なります。保障内容などのほかの要素も考慮し、総合的にご検討ください。商品の詳細はパンフレットや契約概要などを、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。

D2101-0001

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