コラム 3:“様子を見る”も立派な選択──リスク許容度を再確認する時
相場の急な変動に直面したとき、「どうすればいいのだろう?」と考える方も多いのではないでしょうか。不安を感じるのは自然なことです。
そこで、こうした局面に向き合う際のヒントとして、相場急変時の考え方や対応の一例をまとめたコラムをご紹介します。不安を感じたときの一助となれば幸いです。
相場急変時の鉄則の一つ「様子を見る!」~過去の相場急変時とその後の回復を見る~
グラフ①は、過去20数年の世界株式の値動きの推移と、株価の上昇率上位10日が発生した日を示しています。実際、株価が大きく上昇しているのは、リーマンショックや新型コロナウイルス感染拡大などの大きな下落の後に見られます。相場が下落した当時、運用していた人は非常に不安だったと思います。しかし、そこで相場を離れていたら、この上昇の恩恵を享受することは難しかったでしょう。
グラフ①
全世界株式の推移と上昇率上位10日
2000年12月末、全世界株式に100万円を投資し、24年間保有し続けた場合の投資成果は約5.3倍の約534万円でした(年率リターン:約7.2%)
■2000年12月末に100万円投資した場合のシミュレーション(2000年12月末~2024年12月末)
また、グラフ②は、世界株式の全期間と、上昇率上位の日を除いた場合の投資成果シミュレーションとのリターンの比較を示しています。ここからも、相場の長期的な上昇を享受するためには、途中で相場の下落があったとしても投資を中断せず継続することが重要であることがわかります。
グラフ②
■2000年12月末に100万円投資した場合のシミュレーション(2000年12月末~2024年12月末)
出典:パインブリッジ・インベストメンツ株式会社提供データをもとに作成
*全世界株式はMSCIワールドインデックス(配当込み・米ドルベース円換算)※の日次リターンにて算出しています。(万円未満四捨五入、費用は考慮せず)
※MSCI Inc.が開発した株価指数です。これらに対する著作権およびその他の知的財産権は、すべてMSCI Inc.に帰属します。MSCIでは、かかるデータにもとづく投資による損失に一切責任を負いません。WMロイター:知的財産権はリフィニティブに帰属します。リフィニティブは、メットライフ生命のサービスに含まれるデータの正確性、最新性、適切性、完全性および可用性、また当該データの利用結果についていかなる保証も行わず、本データに起因して生じた損失や損害について一切責任を負いません。
*上のグラフは全世界株式に継続投資を行う中で上昇率上位の日に投資をしなかった(当日の値動きなし)と仮定した場合の投資成果を示しています。(当日の値動きなしと仮定した場合における、翌日以降の値動きなどへの影響は考慮せず)
*当資料に記載のデータなどは過去の実績をもとにシミュレーションをしたものであり、将来の運用成果などを保証または示唆するものではありません。
*当資料の内容は2025年9月時点のものであり、今後変更されることがあります。
資産形成に関する自分の「リスク許容度」を再確認する
リスク許容度とは、投資のリスクに対して許容できる範囲を指します。相場の変動を心理的にどれだけ受け入れられるか、ローリスク・ローリターンを望むか、ハイリスク・ハイリターンを望むかは人それぞれ異なります。このリスク許容度は、ライフサイクルや資金需要の変化に伴い、契約時と現在では変わっている場合があります。
当社では、リスク許容度を点数化し、お客様がどのような運用志向であるかを確認できるツールを準備しています。
相場急変などにより不安を感じた際には、これらのツールを使ってリスク許容度の変化に応じた運用方針の見直しを行うことがとても大切です。
ポートフォリオ(運用比率)のメンテナンス(リバランス)の必要性
リバランスとは、ポートフォリオ(保有資産の特別勘定の比率)を契約当初のリスク許容度に戻すことです。例えば、契約当初に株式と債券をそれぞれ 50%の割合で運用を始め、その後、運用成果の差によって株式と債券の比率が 75%と 25%になったとします。この場合、運用で増えた株式の積立金のうち 25%を債券に移し、株式と債券の割合を契約当初の 50%ずつに戻します。この操作をリバランスと呼びます。
積立投資をする場合、相場が急激に変動する時には、まず「様子を見る」ことが大切です。また、相場の急変など大きな変化があった際には、ご自身のリスクに対する考え方(リスク許容度)を見直す良い機会ともいえます。
もう一つ、急変時に行えることは、ポートフォリオのメンテナンス(リバランス)です。時間と運用状況により、ポートフォリオが自分のリスク許容度と乖離することがあります。そこでリバランスを行い、ポートフォリオを契約当初の比率に戻すことで、契約当初にイメージした運用目標から大きく乖離することを防ぐことができます。
相場急変などにより不安を感じたら
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