保険をご検討の方へ・商品一覧 : Collapsed
ご契約者の方へ : Collapsed
メットライフ生命について : Collapsed

メットライフ生命健康経営宣言

「人生100年時代」に向けて、健康に長生きすることは多くのお客さまの関心事になっています。私たちメットライフ生命は、日々の暮らしからお客さまとご家族の変化に寄り添い、いつでも頼れるパートナーであり続けたいと考えています。そのため、「#老後を変える」というメッセージのもと、保険商品に加え、病気の予防から治療や治療後のケアに至る包括的な健康関連サービスの提供や、デジタル技術を活用して保険に関わる体験を便利で分かりやすくすることにより、お一人おひとりの健康をトータルにサポートしています。

このような取り組みを継続的に進め、お客さまと社会に対して高い価値を提供し続けるためには、メットライフ生命の社員と家族も、健康でいきいきと過ごせていることが大切だと捉えています。私たちは、社員と家族一人ひとりの心と身体の健康が財産であると認識しています。それぞれの人生の質と企業全体の生産性が向上するように、社員とその家族、会社、健康保険組合が一体となって、健康経営に積極的に取り組んでまいります。

最高健康責任者 ディルク・オステイン

健康経営推進に向けて

1.目的

「メットライフ生命健康経営宣言」のもと、社員とその家族が健康で生き生きと過ごすことが出来ることを目的として、会社と健康保険組合も一体となって、健康維持・増進に積極的に取り組んでいます。

2.体制

(1) 人事部門管下に「健康支援チーム」を設置し、人事担当役員直下とする。当チームには、産業医、保健師が所属し、専門性の高い組織として健康管理に関する施策を計画する。

(2) 健康支援チームは、メットライフ健康保険組合との連携や、各事業所の衛生委員会の活動のサポート等を通して、実施計画を推進する。

(3) 健康支援チームは、健康経営に関する活動状況を、定期的に人事担当役員へ報告する。

健康増進に向けての取組み

健康管理


定期健康診断の受診勧奨を定期的に実施、未受診者には個別に受診勧奨も行い、人間ドックや脳ドックでは費用の一部を支給し受診促進に努めています。また、特定保健指導は、40歳以上ではなく、35歳以上を対象として、生活習慣病予防等を図っています。ストレスチェックは、全社で年に1回実施する以外にも、常時個人で簡易にチェック出来る機能を提供しており、EAP制度による外部相談機能と共に活用を促進しています。

  • 定期健康診断受診率向上
  • 特定保健指導の浸透(35歳以上)
  • 人間ドック・がん検診・脳ドックの受診者数増加
  • 家族の健康診断受診率の向上
  • ストレスチェックの実施と参加率の向上
  • EAP(従業員支援制度)の導入による電話健康相談の活用促進

健康リスクの把握・軽減


働き方改革による労働時間削減に向けて、様々な制度を導入しています。導入のみではなく、現実的な利用を推進することにより、本来あるべき姿を目指して、社員の創意工夫が続いています。
労働時間が一定以上の社員には、産業医が声をかけて面談指導をしていますが、勤怠管理システム上で、毎月疲労蓄積度チェックを実施し、長時間勤務や疲労度の認識をさせたり、必要であればいつでも産業医面談が受けられることを案内する機能を取り入れ、社員の自発的行動を促すサポートをしています。

  • 働き方改革による労働時間の削減
    時差出勤制度
    在宅勤務制度
    ノー残業デーの促進
    ノー・ミーティング・フライデー・アフタヌーンの実施
  • 長時間勤務の抑制と産業医面談への勧奨
  • 禁煙対策

健康増進に向けたサポート


メットライフは、1925年、アメリカのメットライフの本社ビルからラジオ体操の放送を開始し、これが日本のラジオ体操のルーツになっています。
今日に至っても、健康増進をサポートする数々のプログラムを展開しています。スマートフォンやパソコンから簡単にアクセスし、チームを組んで日々のウオーキング数を競ったり、健康診断の結果や健康に関する情報入手が出来るWebサービスの導入や、健康に関する知識習得のセミナーやヨガ教室等の開催を運営しているウエルネス・プログラムなどはその一例です。
また、スニーカーキャンペーンの実施や朝食シリアルの提供により健康への関心を高めるなど、身の回りですぐに意識して実践できるプランを数多く取り入れています。
これらより、社員とその家族一人ひとりの健康に対する意識変革をサポートし、さらにその意識を行動に移す際に、すぐに利用できるプログラムを提供する環境を整備しています。

  • 健康推進をサポートするWebサービスの導入
  • ウエルネス・プログラムの推進
  • メンタル・ヘルス・デー・イベントの実施(毎年10月)
  • スニーカーキャンペーンの実施
  • 朝食シリアル提供
  • スポーツクラブの利用促進
  • 食習慣の改善推進
  • Web機関紙による健康情報の提供

健康経営優良法人認定

これらの取組みが評価され、当社は経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人認定制度」において、昨年度に引き続き「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。