お客さまからの信頼を得る

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メットライフ生命について : Collapsed

保険および金融サービス業界のリーディングカンパニーとして、お客さまの多様なニーズに対応した商品やサービス、ソリューションを提供し、保障と資産維持・形成を通してお客さまのよりたしかな未来につなげます。

関連するSDGs

また、私たちのPurposeを実践するために、お客さま中心主義の活動に関する基本方針(お客さま中心主義基本方針)を定め、お客さま中心主義の活動を追求することで、お客さまにとって長きにわたり信頼のおけるパートナーになることを目指しています。


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メットライフ生命の主な取り組み

■ライフインベスト
人生100年時代に向けて、メットライフ生命は健康寿命や資産寿命を延ばすことが、よりたしかな未来へのカギになると考えます。当社の調査によると、老後生活の不安への備えとして、投資や積立などの自助努力によって資産寿命をどう伸ばすかへの関心が高まっています。特に20〜30 代 の若い世代を中心に資産運用を始めたいという意向は高まっているものの、「何をすればいいのかわからない」ために、実際は何もできていない方が多いことも分かりました。また、長く生きるうえでは病気へのリスクが高まることから、三大疾病(悪性新生物・心疾患・脳血管疾患)への備えも必要であることが判明しました。
当社の調査結果やお客さまの声に向き合った結果、生命保険としての保障機能に、中長期の資産形成機能をパッケージにすることで、万一の場合に備えつつ、将来に向けての資産形成のご要望を満たす商品の必要性を感じ、「ライフインベスト」(正式名称:変額保険(有期型 2020))と、「ライフインベスト プラス」(正式名称:三大疾病給付変額保険(有期型))を開発しました。
変額保険 ライフインベスト >
変額保険 ライフインベスト プラス >
※諸費用とリスクについてご確認ください (PDF、約147KB)

■マイ フレキシィ
「マイ フレキシィ」(正式名称:終身医療保障保険(無解約返戻金型))、「マイ フレキシィ ゴールド」(正式名称:終身医療保障保険(無解約返戻金型)引受基準緩和特則付)は大きく2つのコンセプトを意識し開発しました。
1つ目は「医療状況の変化に対応する」ことです。日本は2007年から人口における65歳以上の割合が21%を超える超高齢社会となっており、今後もこの割合は高まっていくことが予想されています。これにともない「医療・介護需要の増加」が見込まれており、医療提供体制の改革、多様な医療の受け方への対応がさらに重要になってきます。
このような医療状況の変化にあわせ、マイ フレキシィ / マイ フレキシィ ゴールドは入院の短期化への対応も図った上で、入院医療・外来医療・在宅医療にバランスよく備えられる商品内容としています。
2つ目はこれまで以上に「お客さまに寄り添う」ことです。医療保険の役割を強化すべく、これまでのような「病気・ケガでの治療時の充実した保障を提供する」だけでなく、お客さまが本当に困った「そのとき」の視点を大切にしながら、もう一歩踏み込んで「治療後も継続して生活していくことの不安」に寄り添うための新規特約の開発・既存保障の強化を行いました。
他にも、これまで以上に「お客さまに寄り添う」をコンセプトに、従来の商品と比較し、ほぼ全ての保障をバージョンアップさせています。
終身医療保障保険 マイ フレキシィ > 
終身医療保障保険 マイ フレキシィ ゴールド > 

2020年度のグローバルでの主な取り組み

■顧客満足度5位
J.D.パワーによる2020年米国自動車保険請求対応満足度調査において、全米5位の評価を得ました。

■社員の積極的な改善意識
グローバルで実施したNext Horizon Experimentation Challengeにおいて、約10,000人の社員がアイディアの提案をしました。
*Next Horizonとは、2020年からグローバルで実施している5カ年の中期経営計画を指します

■STARアワードの受賞
Plan Smart "Managing Your Money in Today's Uncertain Times"が、2020年STARアワード(危機管理コミュニケーション リタイアメントカテゴリ)を受賞しました。

■ベンチャー企業の支援
Finance Forwardを通じて、100名以上の従業員が、20か国以上の89を超えるベンチャー企業支援のために2400時間超を費やしました。

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サステナビリティ重要課題

 

このページは、保険商品の内容のすべてが記載されているものではありません。商品の詳細はパンフレットや契約概要などを、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。
このページは、明示している場合を除き、2021年11月15日時点での情報を掲載しています。なお、「2020年度のグローバルでの主な取り組み」は2021年6月22日時点の情報を掲載しています。
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