社員にとって健康で働きがいのある会社として、持続的に成長できるための法令順守をはじめとした職場環境の整備に努め、ダイバーシティ＆インクルージョンやジェンダー平等を推進していきます。
関連するSDGs
メットライフ生命の主な取り組み
感染症の対応と健康経営
DEIの取り組み
PWDAの雇用機会
新型コロナウイルス感染症の対応と健康経営について
- 社員の心身の健康・幸せ（ウェルビーイング）をサポートするため、2020年から『BeWell』と呼ばれる健康促進活動を行っています。新型コロナウイルス感染症に関する情報をはじめ、ストレスチェックや社員並びにその家族が利用できる「従業員支援プログラム（EAPサービス）」等、心身の健康管理に役立つ情報・イベントを提供しています。
- 新型コロナウイルス感染症の拡大初期段階より、感染予防、拡大防止のため、社員および社員の同居家族等が感染疑い（体調変化）または濃厚接触者疑いがある場合の対応フローを作成し、運用を行っています。また、在宅勤務やシフト勤務を取り入れ、政府の方針等主要な指標をモニターし、状況に合わせて独自に設定した警戒レベルに基づき、社員等の出社を管理し、オフィスではマスクの着用、手指消毒、ソーシャルディスタンスの確保等の実施を徹底しています。また、全社員を対象に、正しい理解と情報を共有するため、インフォメーションセッションの開催（2020年6回、2021年4回）や社内イントラに新型コロナウイルス感染症特設サイトを開設し、最新の情報や在宅勤務をサポートする情報等を提供しています。新型コロナワクチン職域接種も14都市・18会場で提供されました。
- 社員の心身の健康増進を目的とした有給休暇取得推進キャンペーン「休んで寄付活！」を2021年7月～9月に実施しました。社員の有給休暇取得１日あたり50円を会社から寄付する本プログラムにより、寄付金総額107万5,150円を、「認定NPO法人シャイン・オン・キッズ」、「認定NPO法人ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパン」、「NPO法人インフィーにティー」の三団体へ贈呈しました。
- お客さまと社会に対して高い価値を提供し続けるためには、社員とその家族も、健康で生き生きと過ごせることが大切だと考え、当社では積極的に健康経営の実現に向けた取り組みを行っています。このような取り組みが認められ、2021年3月には、2020年に続き経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されました。
2020年度のグローバルでの主な取り組み
■社員意識調査（MyVoice）スコアの向上
2019年の調査と比較し、社員満足度を図るスコアが5%向上しました。
■女性活躍の推進
メットライフでは、グローバル全体で、40％を超える女性管理職が活躍しています。
■上司と部下の関係性向上
米国の約1,500人の管理職がInclusion Dialoguesプログラムに参加しました。このプログラムは、就業時間中に、管理職と部下との対話を促進するためのものです。
■インクルーシブで公平な労働力と社会の構築
メットライフ財団は、人種の公平性を推進するため、3年間にわたり500万ドルの追加寄付を約束しました。この資金は、黒人の教育、キャリア機会、事業保有、人種の公正をめぐる活動に使用します。
お客さまからの信頼を得る
保険および金融サービス業界のリーディングカンパニーとして、お客さまの多様なニーズに対応した商品やサービス、ソリューションを提供し、保障と資産維持・形成を通してお客さまのよりたしかな未来につなげます。
社員が働きやすい環境を作る
社員にとって健康で働きがいのある会社として、持続的に成長できるための法令順守をはじめとした職場環境の整備に努め、ダイバーシティ＆インクルージョンやジェンダー平等を推進していきます。
責任ある機関投資家として価値を創造する
豊かな地域社会の創造に寄与する
社員が積極的にボランティア活動に参加し、NPO・自治体・教育・研究機関等と協働しながら、地域社会がより豊かになるための力となります。
環境保護活動に注力する
サステナビリティ経営の実践