ライフインベスト ネクストは、一生涯の死亡保障と資産形成機能を備えた変額保険です。
この商品は「保険相談サービス」にてご相談・お申し込み可能な商品です。
保険相談サービス（対面・オンライン）
商品のポイント
特徴1
一生涯の死亡・高度障害保障を準備できる
一生涯の死亡・高度障害保障を準備できます。
のこされたご家族の生活費などに活用いただけます。
保障内容
※ 各保険金は重複してお支払いしません。
※ 高度障害保険金、災害高度障害保険金が支払われた場合には、高度障害状態に該当されたときから保険契約は消滅したものとします。
保険料の払込免除
責任開始時以後に発生した不慮の事故（疾病を原因として発生したものは含みません）による傷害を直接の原因として、その事故の日からその日を含めて180日以内の保険料払込期間中に所定の身体障害の状態に該当された場合、次の払込期月以後の保険料の払い込みは免除されます。
※ 保険料の払い込みが免除となった場合、その後、保険契約基準額の減額、変額払済保険・定額払済終身保険への変更はお取り扱いしません。
リビング・ニーズ特約
- 被保険者の余命が6ヵ月以内と当社より判断されたとき、死亡保険金額の一部をリビング・ニーズ保険金として被保険者にお支払いします。
※ II型で、請求日が第1保険期間満了前1年以内または第2保険期間中のときはお取り扱いしません。 - 特約基準保険金額（以下の①、②のいずれか小さい額を限度）を請求時にご指定いただきます。
①基本保険金額の1/2 ②3,000万円
三大疾病保険料払込免除特約（変額保険（2025）用）
※ この特約は契約締結時にのみ付加することができます（中途付加はできません）。
※ この特約のガン責任開始日の前日までガンと診断確定されたために、保険料の払い込みが免除されない場合で、その診断確定の日からその日を含めて6ヵ月以内に契約者から申し出があったときは、この特約は無効となります。
※ この特約には解約返戻金はありません。
特徴2
2つのプランからお選びいただけます
「終身運用重視プラン（保険契約の型：II型）」または「終身保障重視プラン（保険契約の型：I型）」の2つのプランからお選びいただけます。
※ ご契約後にプラン（保険契約の型）を変更することはできません。
運用効率を重視した終身での運用ができます。（保険料払込期間経過後の保険金額の最低保証はありません）
イメージ図
※ 記載の図はイメージであり、解約返戻金額・積立金額などを保証するものではありません。
※ 契約条件によっては、払込保険料累計額が保険金額を上回る場合があります。
保険料払込期間経過後の保険金額も最低保証を確保しながら終身での運用ができます。
イメージ図
※ 記載の図はイメージであり、解約返戻金額・積立金額などを保証するものではありません。
※ 契約条件によっては、払込保険料累計額が保険金額を上回る場合があります。
特徴3
特別勘定の運用実績により積立金額や解約返戻金額が変動し、将来の資産形成が期待できる仕組みです
保険料の払込満了後も運用は一生涯継続するので、
運用しながら積立金を取り崩すことで、
セカンドライフの資金などにご活用いただけます。
資産寿命のイメージ
イメージ図
※ このイメージは資産寿命の変化をご理解いただくためのものであり、生命保険商品による利回り、運用結果などを説明しているものではありません。
※ この試算は、前提条件にもとづき算出した概算値で税金などは考慮しておらず、実際の値とは異なる場合があります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。
ご契約などのお取り扱いについて
月払（月ごとに払い込む方法）
当社所定のお取り扱いの範囲内で、月払を年払に変更することができます。
年払（1年ごとに払い込む方法）
- ｢年払により保険料を払い込む場合の取扱に関する特則」が適用されます。
- 年払で払い込みいただく保険料（年払保険料）は、分割して、所定の費用を控除し、毎月、特別勘定に繰り入れられます。
- 当社所定のお取り扱いの範囲内で、年払を月払に変更することができます。
前納（年払の保険料を、まとめて複数年分払い込む方法）
保険料を前納いただく場合、当社所定の利率で保険料の割引があります。
※ ご契約時に、初回保険料および前納保険料を合計して10年分未満となるお取り扱いはできません。
生命保険料控除
払込保険料のうち一般生命保険料控除の対象となるものについては、所得税・住民税が軽減されます。
※ 受取人が契約者本人あるいは配偶者またはその他の親族の場合に適用されます。
死亡保険金
※ 高度障害保険金は、原則非課税です。
解約返戻金
解約返戻金額が必要経費（払込保険料累計額）を上回り、差益が発生した場合は、所得税（一時所得）・住民税の対象となります。
※ 前納を行った場合は、源泉分離課税となることがあります。
年金（年金移行特約の場合）
* 1年目は所得税は全額非課税、2年目以降は非課税部分が同額ずつ階段状に減少します。
ご確認ください
この内容は、2025年4月時点の税制にもとづく一般的な説明をご参考までに記載したものです。
この商品の具体的な税務上の取り扱いについては、個別に関与税理士、所轄の税務署への相談などによりお客さま自身でご確認ください。
また、税務の取り扱いに関しては、将来変更されることがあります。
特別勘定の運用情報、商品に関するよくあるご質問や、ご契約後に必要な情報をまとめていますので、ぜひご活用ください。
詳しく見るライフインベスト ネクストの諸費用とリスクについて
特にご注意いただきたい事項です。以下必ずお読みください。
諸費用についてご確認ください
この保険にかかる諸費用とは以下の費用の合計をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。
保険関係費用について
「保険関係費用」とは、以下の費用をいい、それぞれ下記の方法で差し引くことによりご負担いただきます。
＊ 被保険者の年齢、性別などにより異なるため、具体的な金額や上限額を表示することができません。
※ II型で特別条件特約が付加され、特別保険料領収法が適用された場合は、特別保険料をご負担いただきます。特別保険料は特別勘定では運用しません。
※ 三大疾病保険料払込免除特約（変額保険（2025）用）を付加した場合は、特約保険料をご負担いただきます。特約保険料は特別勘定では運用しません。
運用関係費用について
「運用関係費用」とは、特別勘定の運用にかかわる費用で、特別勘定ごとに定められています。
各特別勘定の積立金額に対して以下の運用関係費用の365分の1を日々、ユニット価格の計算の過程で差し引きます。
※ 運用関係費用には、別途、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料などがかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は、特別勘定がその保有資産から負担するため、お客さまに間接的にご負担いただき、特別勘定のユニット価格に反映されます。
※ 運用関係費用は、運用手法の変更、運用資産額の変動などにより将来変更される場合があります。
積立金移転費用について
※ 積立金移転費用の回数・金額は、将来変更されることがあります。
年金を管理するための費用について
年金支払特約・年金移行特約を付加し、保険金・解約返戻金を年金で受け取られる場合、毎年の年金受取時に年金を管理するための費用（年金額の1.00％）が差し引かれます（費用の割合は将来変更されることがあります）。
解約控除について
解約控除とは、解約時、減額時および変額払済保険、定額払済終身保険、自動延長定期保険への変更時にご負担いただく費用で、契約日から10年間は、経過期間（保険料を払い込みいただいた年月数＊）などに応じて、積立金から所定の金額が差し引かれます。この差し引かれる金額については、経過期間などにより異なるため、一律には記載できません。
＊ 年払の場合は、保険料を払い込みいただいた年月数と特別勘定に繰り入れた年月数のいずれか短い年月数
リスクについてご確認ください
この保険にはお客さまにご注意いただきたいリスクがあります。
この保険には、運用リスクがあります
- この保険は、積立金が主に投資信託を通じ、各特別勘定の運用方針にそって国内外の株式や債券などに投資される変額保険です。したがって、運用の対象となる株価や債券価格の下落、為替の変動などにより、解約返戻金などの受取金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。なお、解約返戻金額に最低保証はありません。
- 特別勘定資産の運用には、投資リスクがあります。投資リスクには、価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、カントリーリスク、特定資産への集中投資リスク、資産配分リスクなどがあります。
- ご契約後に積立金の移転（勘定移転）を行う場合、特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が変わることがあります。
- 特別勘定における資産運用の結果が契約者の期待どおりでなかった場合でも、当社または第三者が契約者に何らかの補償・補填をすることはありません。投資リスクを含む運用リスクは契約者に帰属し、契約者が損失を被ることがあります（自己責任原則）。
- 詳しくは｢特別勘定のしおり｣をご覧ください。
解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回る場合があります
運用実績が好調な場合であっても、解約控除により解約返戻金額が払込保険料累計額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
引受保険会社：メットライフ生命保険株式会社