未来のお金育てるガイド
未来のお金を育てるための最初のステップから、ライフステージごとに必要な考え方や解決策まで、あなたに合わせた情報をお届けするメールマガジンです。
あなたやご家族に万が一のことがあったら?備えておきたいお金のこと
作成日:2023/8/30 更新日:2023/11/24
「病気になったら?」「大切な家族がケガをしたら?」「災害で家が壊れたら?」……予期せぬタイミングで起こる万が一の事態。経済的な損失が小さければ、貯蓄を取り崩すことで対応できるかもしれませんが、まとまったお金が必要になる場合もあります。
そんな「もしも」に備えて、考えておきたいのは「お金」のこと。今回は、身近なリスクと、その際に必要となるお金についてご紹介します。
万が一のことがあったときに備えるための参考にしてみてはいかがでしょうか。
目次
他人事ではない身近なリスク
病気やケガ、事故、災害など、人生にはさまざまなリスクが付きものです。ここでは、身の回りで起こりうるリスクの一例をご紹介します。
突然の事故やケガ
突然の事故によるケガで、からだの健康が損なわれる場合があります。
2022年に交通事故で負傷した人は35万6,601名、交通事故で死亡した人は2,610名(※1)です。「歩行中」や「自転車乗車中」など、多くの事故(※2)が起こっており、交通事故のリスクは、身近に潜んでいると言えるでしょう。
住まい
災害などにより、住んでいる家に損害が生じることもありえます。
2022年に起きた住宅火災は1万1,017件(※3)。こんろや電気機器、ストーブなど、身の回りが出火原因になっていることも多く(※4)、火災によって大切な住まいを失くしてしまうリスクは、ごく身近にあると言えます。
また、地震により住宅が損害を被る可能性もあるでしょう。2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)による住宅被害は以下のとおりです。
- 住家全壊:12万1,996棟
- 住家半壊:28万2,941棟
- 住宅一部破損:74万8,461棟(※5)
特に、大型の地震が起きると住まいに損害が生じ、住めなくなる可能性があることも覚えておきましょう。
旅先での事故、トラブル
海外旅行では、犯罪などのトラブルなどに巻き込まれる可能性があるかもしれません。2021年に海外渡航した51万2,244人のうち、犯罪被害や事故・災害・疾病・自殺などで死亡した人は580人となっています。海外へ渡航した人のうち約0.1%が死亡した計算です。また、負傷者数も206人(※6)います。旅行を計画する際は、旅先でトラブルや事故に巻き込まれたときのリスクを考慮しておいたほうが安全でしょう。
自分に合った基準で万が一に備えよう
いざというときに必要な備えは、人によって異なります。まずは自分に合った基準を考えてみることが必要です。
万が一のときに困る人は?
公益財団法人生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、日頃の生活や将来に向けて不安を感じることとして、30歳~40歳代の多くが「自分の不慮の死により家族の者に負担をかけること」をあげています。
どんな備えをするべきか、わからないという方は「万が一のことがあった際に、誰が困るのか」を考えてみてはいかがでしょうか。
結婚している人であれは、自分に万が一のことがあった際に配偶者や子どもが生活に困るかもしれません。親や兄弟の面倒を見ている場合は、自分に万が一のことがあった際に親や兄弟が困る可能性があるでしょう。
万が一のことがあった際に周りの誰が困るのかを具体的に想像することで、より備えておくべきリスクが明確になるはずです。
あなたにとっての“万が一”とは?
例えば、病気やケガで長期入院が必要になった場合を考えてみましょう。入院費や手術費が高額になれば、家計を圧迫する可能性が考えられます。また、治療期間が長引くことになれば、これまでどおりに働くことが難しくなり、収入が減少するリスクもあるでしょう。
では、子どもを残して、働き手である自分が病死してしまう場合はどうでしょうか。一般的に、子どもが独立するまでには多くの養育費や教育費が必要だと言われています。しかし、一家の働き手が死亡すると、十分な養育費・教育費を用意することが難しくなる可能性が高まり、残された家族の生活に影響をおよぼすでしょう。
世帯状況などによって必要となるお金は異なります。自分や家族に万が一のことがあった際に、具体的にどのようなお金が必要となるのかをシミュレーションしてみてはいかがでしょうか。
●ご検討にあたっては、お客様のライフプランや備えたいリスクなどのほか、公的保険制度による保障内容も踏まえてご検討ください。
万が一の時のための保障を備えつつ、+αで資産形成が期待できる方法がある!
今回ご紹介したリスクに対応する、主な保険商品は以下のとおりです。(当社で取扱いのない保険商品もあります)
からだ・健康
- 死亡リスク:生命保険
- 病気やケガのリスク:医療保険・ガン保険・就業不能保険・傷害保険
住まい
- 火災・水災・風災などのリスク:火災保険
- 地震リスク:地震保険
旅行・レジャー
- 旅行でのリスク:国内旅行保険・海外旅行保険
- レジャー中のリスク:傷害保険・医療保険
上記の中でも、特に生命保険はリスクに備えながら、資産形成も期待できる「資産形成型保険商品」があります。
資産形成型保険商品の概要
資産形成型保険商品は主に生命保険にみられます。死亡した際に保険金を受け取れ、途中で解約した場合も解約返戻金が支払われる場合が多いです。解約返戻金は保険料払込月数などに応じて決まるため、保険料の支払いを続けることで同時に資産形成が可能と言えるでしょう。
また、保険金や解約返戻金を株式や債券などで運用できる変額保険や外貨(USドルなど)の金利を活用して資産形成が期待できる外貨建保険などもあります。
リスクに備えながら資産形成も同時におこないたい人は、資産形成型保険商品を検討してみてもいいかもしれません。
資産形成型保険商品の特徴
資産形成型保険商品の特徴は、万が一に備えながら保険会社に資産形成を任せられることでしょう。自分で貯蓄や投資をするのが苦手な人でも毎月保険料を払うことで、保険本来の保障を受けながら、無理なく計画的な資産形成を目指せます。
また、自分で投資を始めようと思うと証券口座の開設や購入銘柄の選定、買付タイミングの見極めなどが必要となるため、面倒に感じる人もいるかもしれません。ただし、資産形成型保険商品であれば、このような面倒な手間が少なく資産形成を期待できます。
万が一の時の備えを始めてみましょう
突然の病気や事故などによるケガや、震災などによる住宅損壊など、人生にはさまざまなリスクがあります。経済的にも影響することが多いため、生活設計を考えるにあたっては、しっかりと考慮しておく必要がありそうです。
ただし、必要となる対策やお金は人によって異なります。そのため、一度自分や家族に万が一のことがあった際に誰がどのように困るのかを考えてみてはいかがでしょうか。
シミュレーションすることで、リスクや必要な保障が見えてくるかもしれません。
※本コンテンツは一般的な情報提供を目的とするものであり、特定商品・サービスに関して、何らかの推奨・勧誘も目的とするものではありません。
※1 出典:警察庁「令和4年中の交通事故の発生状況」
※2 出典:警察庁「交通事故の特徴について(令和4年(2022))」
※3、4 出典:総務省消防庁「令和4年(1月~12月)における火災の概要(概数)」
※5 出典:国土交通省気象庁「日本付近で発生した主な被害地震(平成8年以降)」
※6 出典:外務省「2021年(令和3年)海外邦人援護統計」
万が一の備えについて不安な方は、お金の専門家に相談してみてはいかがでしょうか?
ご負担いただく費用とリスクについて(生命保険の留意事項)
生命保険にかかる主な費用とリスクは以下のとおりです。ご負担いただく費用やその料率およびリスクの内容は、商品によって異なりますので、詳しくは各商品の「パンフレット」「ご契約に際しての重要事項(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」などでご確認ください。
●生命保険をご契約された場合、主に次のような費用をご負担いただきます。
保険関係費用 |
保険契約の締結・維持に必要な費用および死亡保障などに必要な費用 |
運用関係費用 |
投資信託の信託報酬や信託事務の諸費用など、特別勘定の運用により発生する費用 |
解約控除 |
解約時や減額時などに、経過年月数に応じて積立金額などから控除する費用 |
※上記に加え、外貨建保険については、通貨交換時に為替手数料をご負担いただきます。また、外貨によりお払込みまたはお受取りいただく際は、金融機関所定の手数料(リフティングチャージなど)をご負担いただく場合があります。
※ご負担いただく費用の合計額は、上記を足し合わせた金額となります。
●生命保険には商品の種類によって主に次のようなリスクがあります。
価格変動リスク |
変額保険など、国内外の株式・債券などで運用を行い、その運用実績に応じて積立金額などが増減する商品では、株価や債券価格、為替の変動などにより、積立金額や将来の年金額、解約返戻金額などが既払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。 |
為替リスク |
外貨建の商品では、為替レートの変動により、受取時における保険金の円換算額が、契約時における保険金の円換算額や既払込保険料の円換算額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。 |
金利変動リスク |
商品によっては、運用対象となっている資産(債券など)の市場金利に応じた価値を解約返戻金に反映させるしくみになっています。そのため、解約時の市場金利の変動によっては、解約返戻金が減少し、既払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。 |
引受保険会社:メットライフ生命保険株式会社
このホームページの情報は、保険商品について一定の項目のみを表示したものであって、保険商品の内容のすべてが記載されているものではありません。また表示の保険料は一例であり、年齢・性別・保障内容などの前提条件によって異なります。保障内容などのほかの要素も考慮し、総合的にご検討ください。商品の詳細はパンフレットや契約概要などを、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。
D2310-0037
お電話でのご相談
0120-026-000
月~土 9:00~18:00 (年末年始および祝日を除く)