死亡保険(生命保険)の必要性とは?ライフステージ別に解説

死亡保険(生命保険)への加入を考えている人のなかには、「死亡保険(生命保険)の必要性とは?」といった疑問を持つ人もいるでしょう。

当ページでは、死亡保険(生命保険)の加入目的や、死亡保険(生命保険)の4つの種類を解説します。併せて、死亡保険(生命保険)の必要性が高いと思われるケースや、ライフステージ別の必要性についても紹介します。

死亡保険(生命保険)の加入目的は「遺されたご家族の経済的負担を軽減するため」

死亡保険(生命保険)とは、被保険者が死亡または高度障害状態となった場合に、指定された受取人に保険金が支払われる保険です。

例えば、一家の大黒柱が死亡した場合、遺されたご家族は公的年金制度の遺族年金・貯蓄・遺族の収入などで生活する必要があります。

死亡保険(生命保険)は自分のためではなく、被保険者であるご自身の死後、ご遺族が安心して暮らせるように、ご遺族の生活費、葬儀費用やお墓の費用を補うためなどに加入するものです。

死亡保険(生命保険)のなかには、死亡保障に備えつつ、中途解約した場合に、経過期間に応じた解約返戻金を受け取ることができる終身保険や、生存して満期を迎えた際に死亡保険金と同額の満期保険金を受け取ることができる養老保険のような、資産形成機能を併せ持った保険もあります。

死亡保険(生命保険)4つの種類

死亡保険(生命保険)は、定期保険・終身保険・養老保険・収入保障保険の4つに分けられます。

定期保険

定期保険とは、加入時に定めた一定期間の死亡・高度障害保障を目的としている死亡保険を指します。

保険料は掛け捨てのため、保険期間が満了した際の満期保険金がなく、中途解約した際の解約返戻金がないか、あってもごくわずかであることが一般的です。加えて、終身保険や養老保険にくらべ、保険金額に対する保険料が安い特徴もあります。

定期保険の保険期間の種類は、以下のように「年満了」と「歳満了」の2つに分けられます。

  • 年満了:10年・15年など、年数で保険期間が区切られ、保険期間が満了すると一定の上限年齢まで健康状態にかかわらず自動更新される
  • 歳満了:60歳・70歳など、年齢で保険期間が区切られ、一般的に自動更新はない

定期保険は、結婚・お子さまの誕生や独立・定年退職など、ライフステージの変化に合わせて保障の厚さを変えられる特徴があります。

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終身保険

終身保険は、加入時から被保険者が死亡するまでの期間を保障する保険を指します。定期保険との違いは、定期保険は保険期間が定められていることに対し、終身保険は被保険者の一生涯にわたって保障が継続する、保険期間の定めがない死亡保険(生命保険)であることです。

終身保険の保険料は、加入時の被保険者の年齢と保険料率をもとに決定します。終身保険の払込方法は、「短期払」と「終身払」の2通りです。

  • 短期払:一定の年齢または一定期間まで保険料を支払う方法
  • 終身払:一定の保険料を一生涯にわたって支払う方法

終身保険は、中途解約した際、加入時からの経過期間に見合った解約返戻金を受け取ることができます。そのため、終身保険は、資産形成としての役割も期待できます。

ただし、早期に解約した場合の解約返戻金は、払込保険料の累計額を下回るのが一般的である点に注意が必要です。具体的な解約返戻金の返戻率は、保険商品によって異なります。

養老保険

養老保険は、定期保険のように一定期間の死亡・高度障害保障がありますが、被保険者が亡くなった場合は死亡保険金が支払われ、満期まで生存していた場合は死亡保険金と同額の満期保険金が支払われる保険です。

被保険者が保険期間中に亡くなった場合でも、満期を迎えた場合でも、どちらも同じ金額が支払われることから、生死混合保険とも呼ばれます。

養老保険は、万一に備える保障機能と将来の生活資金の備えという貯蓄機能を併せ持った保険であるため、掛け捨て型の定期保険や一生涯保障の終身保険にくらべ、一般的に保険金額に対する保険料は高くなります。

また、養老保険の解約返戻金は、多くの場合、払込保険料の累計額を下回るという特徴もあります。

ただし、保険期間や払込方法、通貨の種類によっては、一定期間を経過すると払込保険料の累計額を上回る場合もあります。

なお、養老保険には、満期を迎えて満期保険金を受け取った場合は死亡保障がなくなるという側面があることも理解しておきましょう。

収入保障保険

収入保障保険とは、保険期間中に被保険者が死亡または高度障害状態になった際に、遺されたご家族等が毎月一定額の死亡保険金を年金形式で保険期間満了時まで受け取れる死亡保険です。

収入保障保険の特徴は、保険期間が経過するに従い保険金の受取総額が減少することです。そのため、保険料は、保険期間中に保険金額が変化しない平準定期保険にくらべ、安めの傾向にあります。

保険金の受け取り方は保険商品によって異なり、年金形式の他にも例えば一部を一括で受け取り、残りを年金形式で受け取る方法などさまざまです。ただし一括受け取る場合は、年金形式と比べ、受取総額が少なくなります。

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【目的別】死亡保険(生命保険)が必要なのはどのような場合?

次に、死亡保険(生命保険)の必要性が高いと思われるケースを4つ解説します。

子育て期間中の保障を厚くしたい場合

子育て期間中に、一家の大黒柱が死亡・高度障害状態が原因で収入が減ると、家計に大きな負担がかかります。

子育て期間中の万が一を想定すると、ご遺族やご家族が安定的な生活を送るための生活費や、お子さまの教育費などを補うためにも、死亡保険(生命保険)に加入する必要性は高いといえるでしょう。

死亡または高度障害状態になった場合、年金制度や健康保険の加入状況によっては、遺族年金や傷病手当金などの公的保障を受けられる可能性があります。

とはいえ、死亡保険(生命保険)に加入して保障を厚くしておくと、教育費や生活費、住宅ローンなど継続的に発生する費用を公的保障だけに頼らず済むため安心です。

扶養しているご家族にお金を遺したい場合

扶養しているご家族にお金を遺したい場合は、ご遺族の生活費などを死亡保険(生命保険)で備えておくことが大切です。

配偶者やお子さま以外にご両親や兄弟姉妹など、被保険者の収入で生計を維持している人がいる場合も、死亡保険(生命保険)の必要性は高くなります。

大きな死亡保障を必要とする場合は、定期保険で万が一に備えるとよいでしょう。

貯蓄に不安がある場合

十分な貯蓄があったとしても、遺されたご家族の生活状況の変化により、貯蓄だけで生活費を補うことが難しくなることもあります。

ましてや、十分な貯蓄がなく、自分の死後や高度障害状態になった際の備えもない場合は、ご遺族の生活が苦しくなることが想定されるでしょう。貯蓄に不安がある場合は、死亡保険(生命保険)で万が一に備えておくことが大切です。

葬儀費用を備えておきたい場合

葬儀には、ある程度のまとまったお金が必要です。自分の葬儀費用を貯蓄で準備していたものの、予想外の出費が重なると、葬儀費用を用意しておくことが難しくなる場合もあるでしょう。

たとえ定期保険の加入で備えていたとしても、保障期間が切れていることも考えられます。いつ必要になるのかわからない葬儀費用を死亡保険(生命保険)で準備する場合は、保障が一生涯続く終身保険の加入を検討してみましょう。

【ライフステージ別】死亡保険(生命保険)の必要性

最後に、ライフステージ別の死亡保険(生命保険)の必要性について解説します。

独身の場合

独身で親や兄弟姉妹などの扶養家族がおらず、貯蓄などの蓄えが十分にある場合は、死亡保険(生命保険)に加入する必要性は低くなります。もし、自分の葬儀費用を貯蓄などで用意することが難しい場合は、死亡保険(生命保険)で備えるとよいでしょう。

扶養するご家族が増えた場合

ライフステージの変化により扶養するご家族が増えた場合、万が一の際のご家族の生活費や、お子さまの教育費を補うためにも死亡保険(生命保険)の必要性は高くなります。

また、ご両親を経済的にサポートしていたり、お世話をしていたりする場合も、死亡保障があると安心です。

教育費や住居費の負担が大きくなる場合

お子さまの教育費、住宅の購入やリフォームなどの支払いが重なると、家計への負担が大きくなります。必要な保障額はお子さまが成長するとともに減るため、加入している死亡保険(生命保険)の保障内容を定期的に見直してみましょう。

夫婦だけの老後生活の場合

お子さまの独立や、住宅ローンなどの支払いが終了すると、高額な死亡保障の必要性がない場合も出てきます。

このような場合、葬儀費用も含め、自分の死後に配偶者が経済的に困窮しないような死亡保険(生命保険)を準備するとよいでしょう。

死亡保険(生命保険)の保険金額を考える際は、配偶者が専業主婦(夫)なのか、または働いているのか、働いていてもどれくらいの経済力があるのかなどを考慮することが必要です。

また、必要な保険金額は貯蓄額や退職金などが関係するため、必要額は人によってさまざまであることも覚えておきましょう。

夫婦だけの老後生活では、将来のライフステージをもとに、ご自身にとって必要な保障のある死亡保険(生命保険)に考え直すことが大切です。

まとめ

死亡保険(生命保険)は、被保険者が死亡・高度障害状態になった際、遺されたご家族等の経済的負担を軽減するために加入するものです。

死亡保険(生命保険)の必要性は、家族構成やライフステージの変化などによって異なります。そのため、その時々に必要な保険金額や保障期間に見合う商品を選択することが重要です。

自分に合った死亡保険(生命保険)の必要性を知りたい人や、死亡保険(生命保険)の加入をお考えの人は、保険相談サービスで相談してみてはいかがでしょうか。

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