腎疾患とは？腎疾患の平均入院日数と入院費用の例

記事公開日：2024年5月30日 ／ 最終更新日：2024年12月5日

急性腎不全や慢性腎臓病などの腎疾患と診断された際に、「入院費用はどのくらいかかるのか？」「入院期間は何週間くらい必要なのか？」と心配になる方もいらっしゃるでしょう。

当ページでは、腎疾患とはどのような病気なのか、腎疾患を患った場合の平均的な入院日数や入院費用について解説するほか、腎疾患に備えるための保険について紹介します。

はじめに、腎疾患とはどのような病気なのか、概要について解説します。

腎疾患とは

腎疾患とは、腎臓に備わっている血液の濾過機能や水分や塩分の調節などが低下する病気です。

糖尿病の合併症である糖尿病性腎症や高血圧による腎硬化症が原因で、慢性腎不全になるケースも見られます。遺伝的な要因や自己免疫疾患も、腎疾患の危険因子のひとつです。

腎機能が低下すると、心臓や血管への負担が増大して高血圧となり、脳疾患や心疾患といった合併症を引き起こす可能性もあります。

腎不全の総患者数

厚生労働省の「令和2年患者調査」によると、腎不全の総患者数は約83万人です。

2005年の患者数は約36万人でしたが、15年後の2020年には約83万人と大幅に増えており、増加傾向にあるといえるでしょう。

腎不全の平均入院日数

厚生労働省の「令和2年患者調査」によると、腎不全患者の平均入院日数は、約48.6日となっています。腎不全による入院は、6～7週間と長引く傾向にあるようです。

下記のグラフによると、ほかの疾病とくらべて腎不全の入院日数が長めであることがわかります。

成人の約8人に1人が慢性腎臓病（CKD）

昨今、成人の約8人に1人が抱えているとされる慢性腎臓病（CKD）は、新たな国民病といわれています。

糖尿病や高血圧などのさまざまな要因によって、腎臓の働きが慢性的に低下すると、たんぱく尿が出たり、濾過量が低下したりするなどの症状が見られます。このような状態が3ヵ月以上続くと、慢性腎臓病（CKD）と診断されます。

慢性腎臓病（CKD）が進行すると末期腎不全となり、人工透析や腎移植が必要となる可能性もあります。

人工透析が必要な患者数は約35万人

一般社団法人日本透析学会によると、2022年度時点で人工透析が必要な患者は約35万人おり、年々増加傾向にあるようです。

人工透析によって腎臓の機能が回復するわけではなく、完全に透析をやめるには、腎臓の移植が必要です。

腎疾患になって入院した場合、入院や治療にどのくらいの費用がかかるのか気になる方もいるでしょう。ここでは、急性腎不全で入院した場合の費用例を紹介します。

入院費用例　急性腎不全

55歳／男性／38日間入院（うちICU3日間）

55歳の男性が急性腎不全を発症し緊急入院した際の費用例です。持続緩徐式血液ろ過透析を実施し、状態が安定したため38日で退院しています。38日の入院期間のうち、3日間はICUで過ごしました。

入院費用のうち、実質的な自己負担額は次のとおりです。

実質自己負担額＝窓口で支払う自己負担額（3割）－高額療養費＋医療費以外の費用

計算の結果、急性腎不全で38日間入院した場合の自己負担額は45万1,245円でした。
自己負担する入院費用の額は、決して少なくないことがわかります。

（当記載内容は一例であり、個々の病状などによって異なります）
（入院初月にICU入室を含む10日間入院したケース）
（2022年10月1日作成時点での制度に基づく情報です）
（制度の改正があった場合はこの限りではございません）

＊1 医学管理料とは、主に医師などが患者に対して行う計画的な指導管理や療養指導に対する費用として規定で定められています。

＊2 処置料とは、病状に合わせてその時々に必要となる手当てに対して請求されるもので、その項目や内容については別途定められています（体内の各器官の洗浄、傷の手当てなど）。

＊3 入院料とは、通常行われる入院中の基本的な医師の診断や治療、および看護に対して請求される基本的な料金です（室料差額の徴収がない場合には室料相当分も含まれます）。

＊4 窓口で支払う自己負担額（3割）は、10円未満を四捨五入しています。

＊5 高額療養費の自己負担限度額は、1円未満を四捨五入しています（暦月ごとに所得区分「標準報酬月額28～50万円」で計算、多数回該当・世帯合算は非該当）。所定の手続きにより、自己負担限度額を超える分の窓口での支払いは不要となります。

＊6 入院時食事代の自己負担額は、1日3食計103食分（ICU入室の3日間と退院日の昼夕食の計11食分を除く）で計算しています。

＊7 室料差額（差額ベッド代）は、35日分（ICU入室の3日間を除く）で計算しています。

＊8 雑費は、38日分で計算しています。その他にも、お見舞いのための交通費などがかかる場合もあります。

急性腎不全などの腎疾患で入院した場合に必要な自己負担費用について、前項で解説しました。腎疾患で入院する際の治療費は、少なくありません。

いざという場合に備えるには、民間の医療保険への加入を検討するとよいでしょう。腎疾患による入院や治療に備えるための保険には、次のような種類があります。

終身タイプの医療保険

終身タイプの医療保険は一生涯にわたって保障が続く保険で、一般的に病気やケガにより入院あるいは手術となった場合に給付金を受け取れます。

医療保険には、ご自身で必要な保障（特約）を付けられる商品もあります。

病気やケガへの保障を、あなたに合わせてデザインできる医療保険
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持病のある方向けの医療保険（引受基準緩和型の医療保険）

持病のある方でも加入しやすいのは、引受基準緩和型の医療保険です。
持病のある方が備えとして医療保険に加入するならば、持病のある方向けの保険を検討するとよいでしょう。

前述の医療保険と同様に、ご自身で必要な保障（特約）を付けられる商品もあります。

持病（既往症）のある方でも加入しやすい引受基準緩和型の保険
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腎不全の総患者数は令和2年時点で約83万人おり、厚生労働省の調査結果によると年々増加しています。

腎不全による入院は6～7週間と長引く傾向にあり、入院費用や治療費に少なくない額の自己負担が必要となります。また、慢性腎臓病が進行し末期腎不全になると、人工透析や腎移植などの治療費がかかります。

腎疾患や急性腎不全になった場合の治療費や入院費用に備えるために、前もって民間の保険への加入も検討しておくと、いざというときも慌てずに済むでしょう。

どのような保険に加入したら良いのかわからない方や、ご自身に必要な保障の選択に迷っている方などは、メットライフ生命にお気軽にご相談ください。

保険相談サービスの詳細はこちら＞

終身タイプの医療保険は、一般的に病気やケガなどで入院し、医療サービスを受けたときに、給付金を受け取れる保険です。また、保険料はご加入時から上がらず、入院・手術の保障は一生涯続きます。

メットライフ生命では、病気やケガへの保障をご自身で選んでデザインできる終身タイプの医療保険をご用意しています。

持病（既往症）のある方でも加入しやすい保険として、引受基準緩和型の保険があります。