資産形成はどうすればいい？知っておきたい重要性とコツ

記事公開日：2024年9月26日 ／ 最終更新日：2025年1月23日

資産形成を始めたいと思っていても、そもそもなぜ資産形成をしたほうが良いのかわからないという方は少なくないのではないでしょうか。

当ページでは資産形成を考えている方に向けて、資産形成の必要性や始める際に把握しておきたい人生の支出、コツなどをご紹介します。

資産形成が必要なおもな理由は以下の3点です。

労働環境や経済面が変化した

わたしたちを取り巻く環境は日々変化しており、高度経済成長期の頃と経済が成熟した現在の労働環境には大きな違いがあります。例えば、高度経済成長期には終身雇用の考え方が一般的でしたが、現在は転職する方も珍しくありません。

また、高度経済成長期には給与が右肩上がりで増えることが多く、ほとんどの企業に退職金制度もありましたが、現在の給与の増え方は緩やかで退職金が出ない企業もあります。

公的年金の給付水準も、今後低下していくと予想され、将来のために貯蓄も考えなくてはなりません。さらに、現在は低金利状態が続いており、高金利だった高度経済成長期とは経済面も変化しました。

以上のような労働環境や経済面を考慮すれば、資産形成の必要性が見えてくるでしょう。

出典：厚生労働省「令和6(2024)年財政検証結果の概要」

長寿化が進んでいる

日本は長寿化が進んでおり、2023年時点の男性の平均寿命は81.09歳で、女性が87.14歳です。1955年から2023年の間に、平均寿命は男性で17歳以上、女性で19歳以上延びています。

このように、退職後にも長い人生が残っていることを考えると、資産形成は重要といえるでしょう。

少子高齢化が進んでいる

少子高齢化が進んでいる点も、資産形成の必要性を考える際のポイントです。1990年と2023年を比べると、14歳以下の年少人口と15～64歳の生産年齢人口は減少し、65歳以上の老年人口は増加しています。

1990年は約5.6人の64歳以下の人で1人の高齢者を支えていましたが、2023年は約2.2人の64歳以下の人で1人の高齢者を支えている状態になりました。

そして、2040年には、約1.5人の64歳以下の人で1人の高齢者を支える時代になると予測されています。そのため、資産形成で将来の資金を自力で確保する必要性が高まっています。

資産形成を考える際、これから先の人生でどのような支出があるのかを把握しておく必要があります。人生には住宅費・教育費・生活費・老後の生活費・保険費用の5大支出があるといわれていますが、なかでも重要な住宅費・教育費・老後の生活費について、以下で解説します。

教育費

幼稚園に3年間通う場合の教育費は、公立の総額が約47万円で私立は約92万円です。小学校6年間の教育費総額は、公立で約211万円、私立で約999万円となります。中学校3年間は公立で約161万円、私立で約430万円の教育費が必要です。

高校3年間は公立が約154万円、私立が約315万円となります。さらに大学に進学すると、仮に私立大学に通う場合の平均授業料は最低でも文科系学部で年間約82万円、理科系学部で年間約116万円、医歯系学部で年間約286万円が必要です。

なお、教育費を計算する際は、奨学金や児童手当なども考慮する必要があります。

住宅費

住宅費は賃貸の場合、平均月額費用が7万8,737円といわれており、「月額費用×12ヵ月×平均余命」という計算式に当てはめれば必要住宅資金を算出できます。

建売住宅またはマンションを購入する場合、それぞれ平均費用は約3,603万円と約5,245万円です。

また、購入費用以外にも、毎年の固定資産税や火災保険料、地震保険料などの支払いも必要となります。マンションの場合は、毎月の管理費も含めて考えるようにしましょう。

老後の生活費

夫婦でゆとりのある老後を過ごすためには、月に平均37.9万円の生活費が必要といわれています。60～85歳までと仮定して計算すると、老後の生活費は総額1億1,370万円となります。

これだけの金額を確保する方法を検討するうえで、まずは年金制度について把握しておきましょう。会社員の場合、公的年金である国民年金と厚生年金が給付されます。

さらに、一部の企業で導入している確定給付企業年金や企業型確定拠出年金、個人的に加入できる個人型確定拠出年金などもあるため、年金に関する制度を確認することも重要です。

資産形成する際はリスクを抑える必要があります。そのためのコツは、長期・積立・分散を意識しながら投資することです。それぞれ詳しく確認してみましょう。

長期投資する

長期投資は金融商品を長期間保有する投資方法です。投資による価格変動のリスクを抑えつつ、金利による利益の増加が期待できます。

仮に、月に3万円ずつ、年複利0.1％と3.5％でそれぞれ42年間積み立てたとすると、最終的な差額は約1,853万円にも上ります。

また、同じ金利で異なる期間に積み立てた場合も、利益に差が生じます。

例えば、月3万円を3.5%年複利で65歳まで積み立てる場合、23歳から始めると約3397万円、35歳からだと1,894万円となり、その差額は1,503万円です。

長期投資では、金利が高ければ高いほど、早く始めた方がより有利といえます。

積立投資する

積立投資は、定期的に同じ金額だけ金融商品を購入する投資方法です。投資する金額が常に一定のため、商品の単価が高いときは購入数が少なくなり、単価が安いときは購入数が多くなります。

積立投資では、投資資期間を通じて購入価格を平準化できるため、短期的に値下がりしたとしても損失を軽減でき、リスクの抑制につながるでしょう。

分散投資する

資産形成のリスクを抑えるためには分散投資も重要です。投資先をひとつに絞ると、その投資先の価格が下落した場合に大きな損失となります。

このように、リスクを抑えるためには、投資先を複数に分散してみましょう。また、分散投資をする際は、リスクとリターンのバランスも考えなければなりません。

金融商品にはハイリスクハイリターンのものからローリスクローリターンのものまであるので、リスクとリターンの面からも、さまざまな商品を組み合わせるとよいでしょう。

保険料も資産形成を始める際に考慮すべき支出です。現在加入している保険の保険料の支払総額や保障内容、保険料が上がるかどうか、貯蓄性があるかどうかなどを再確認してみましょう。

もし自分に合っていない保険の場合、保障内容を変更したり、新たな保険への加入を検討したりする必要があります。

変額保険

保険の種類を見直す際に考慮すべき保険として「変額保険」があります。

変額保険は、債券や株式を投資対象とした特別勘定の運用実績に基づき保険金や解約返戻金が支払われるもので、基本的に特別勘定はいくつかの種類が用意されており、運用方針に合わせて好きなものを選べます。

運用結果によって、保険期間満了時に支払われる満期保険金額が増えることが期待できるため、資産形成に適した保険といえます。

満期保険金の最低保証はありませんが、被保険者が死亡したときに支払われる死亡保険金は、基本保険金額が最低保証されるのが一般的です。

メットライフ生命の変額保険・外貨建保険＞

労働環境および経済が変化したことや、長寿化と少子高齢化が進んでいることなどから、資産形成の重要性が高まっています。

資産形成を始める際は、住宅費や教育費、生活費、老後の生活費、保険料などの想定される支出や、必要な資金などを把握することも重要です。

長期・積立・分散を意識した投資や保険の確認を行ない、リスクを抑えながら将来のための準備をしておきましょう。メットライフ生命には、資産形成に適した保険もご用意しております。

どのような保険に加入したら良いのかわからない方や、ご自身に必要な保障の選択に迷っている方などは、メットライフ生命にお気軽にご相談ください。

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●特別勘定の運用情報
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